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2018年4月17日【経済・社会】

ソフトバンク、東北被災3県で文化活動を展開。個人参加者の募集開始

NEXT MOBILITY編集部

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ソフトバンクは、東日本大震災の被災地支援として、岩手県、宮城県、福島県の小中学生にスポーツや、吹奏楽などの文化活動の機会を提供する「SoftBank 東北絆CUP」を、8月1日から順次開催。4月17日から「SoftBank 東北絆CUP」への小中学生の個人参加者の募集を開始する。

 

また、小学生の参加対象地域を岩手県、宮城県、福島県の沿岸部から全域に拡大する。

ソフトバンク・ロゴ

「SoftBank 東北絆CUP」は、子どもたちが普段の競技で使用できないようなプロの選手が試合や練習をする施設などで夏休み期間に開催される。

 

また、多数のスポーツ競技団体などの協力の下で運営することで、子どもたちの思い出に残る特別な大会を目指すとしている。

 

大会当日は、参加チームによる親善試合に加え、有名アスリートとの交流およびレッスンなどの実施を予定。参加者にオリジナルグッズを進呈するほか、親善試合の優勝チームには「有名アスリートの1日コーチ就任・指導」などの豪華特典を進呈する。

 

[開催概要]

 

[開催日程・会場]

[注]
※1:吹奏楽と民俗芸能の開催日程はベガルタ仙台ホームゲーム開催日に準ずる。ベガルタ仙台ホームゲーム開催日が決定次第、「SoftBank 東北絆CUP」のウェブサイトで告知する。
※:開催時間は決まり次第、「SoftBank 東北絆CUP」のウェブサイトで告知する。
※:内容は変わる場合がある。

 

[個人募集について]

 

参加対象地域に居住する中学生は、バスケットボール、野球、サッカーへの個人参加も可能。

地域に部活動や競技チームがない子どもたちも参加できるよう、他の個人参加者と共にチームを組む「混成チーム」として、親善試合、アスリート交流会などに参加することができる。

 

また、参加者は、大会前に遠隔指導(※1)が受けられる。

 

なお、岩手県、宮城県、福島県に居住する小学生はバスケットボール、野球、サッカーの大会当日に実施されるアスリート交流会のみ参加できる。

 

[注]
※1:中学生(個人参加)向けには、スマートフォンやタブレットを通じて、「スマートコーチ」のプラットフォームを活用した遠隔指導を、知識や経験が豊富なコーチから大会前までに動画添削1回に加え、改善練習メニューのアドバイスなどを提供。中学生部活動単位での参加チーム向けには生徒への直接指導ではなく、顧問の先生を通じた指導を予定している。
詳しくは「SoftBank 東北絆CUP」のウェブサイトを参照。

※2:中学生(個人参加)で抽選の結果、当選できなかった子どもの内、希望者を対象に、遠隔指導(動画添削1回に加え、改善練習メニューなどのアドバイス)を最大50人に抽選で提供する。

※3:詳しくは「SoftBank 東北絆CUP」のウェブサイトを参照。

※:中学生部活動および民俗芸能(団体)の申し込みは自治体または学校経由での応募となり、既に募集を開始している。

 

 

 

[協力・後援]

 

「SoftBank 東北絆CUP」では、子どもたちが主役となってスポーツや文化活動を心から楽しむこと、通常の大会にはない体験ができることを目指して、さまざまな団体と共に取り組んでいる。

 

<行政委員会>

岩手県教育委員会、宮城県教育委員会、福島県教育委員会

 

<競技団体・スポーツ団体>

株式会社Jヴィレッジ、株式会社仙台89ERS、公益財団法人日本バスケットボール協会、公益財団法人日本フィルハーモニー交響楽団、一般社団法人日本プロサッカー選手会、B.LEAGUE(公益社団法人ジャパン・プロフェッショナル・バスケットボールリーグ)、福岡ソフトバンクホークス株式会社、株式会社ベガルタ仙台

 

<報道機関>

株式会社IBC岩手放送、株式会社岩手朝日テレビ、株式会社岩手日報社、株式会社岩手めんこいテレビ、株式会社河北新報社、株式会社仙台放送、株式会社テレビ岩手、株式会社テレビユー福島、東北放送株式会社、株式会社東日本放送、株式会社福島中央テレビ、福島テレビ株式会社、株式会社福島放送、株式会社福島民報社、福島民友新聞株式会社、株式会社宮城テレビ放送

 

<その他協力企業>

ソフトバンク コマース&サービス株式会社、ソフトバンクロボティクス株式会社、ヤフー株式会社

 

※ 2018年4月17日現在の協力・後援。教育委員会を除き五十音順。

 

 

詳細は「SoftBank 東北絆CUP」のウェブサイトや、各ソーシャルメディアの「SoftBank 東北絆CUP」公式アカウントを参照

 

■ウェブサイト:https://www.softbank.jp/corp/csr/special/kizuna-cup/
■Facebook:https://www.facebook.com/sbtohokukizunacup/
■Twitter:https://twitter.com/sbtohokukizuna

 

■「SoftBank 東北絆CUP」開催(2018年3月5日付けリリース):
https://www.softbank.jp/corp/group/sbm/news/press/2018/20180305_01/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。