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2018年8月7日【環境/エネルギー】

東芝エネルギーシステムズ、IoT・AIで地熱発電効率の研究へ

NEXT MOBILITY編集部

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東芝エネルギーシステムズは8月7日、IoT・AI技術を用いた、地熱発電所の利用率向上に向けた研究を開始すると発表した。

 

研究は今月から2020年度まで行われる予定で、発電所のトラブル発生率の20%減、発電所利用率の10%向上を目指す。

 

なお今回の研究は、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の平成30年度「地熱発電技術研究開発」の助成事業に採択されている。

東芝・ロゴ

地熱発電は、安定した出力が得られることからベースロード電源としての活用可能で、その資源ポテンシャルが世界第3位となる日本では、大きな期待がかかっていると云う。

 

また、太陽光発電など、他の再生可能エネルギーの発電コスト下落により、地熱発電のより効率的な発電所運営も求められている。

 

東芝エネルギーシステムズ・再生可能エネルギー地熱発電HPより

東芝エネルギーシステムズ・再生可能エネルギー地熱発電HPより

 

このような中、今回の研究では、実際の地熱発電所内で「ビッグデータ解析技術を活用した予兆診断」と、利用率を下げる原因の一つとなる「タービンスケール(注1)の抑制対策」を実施。

 

ビッグデータ解析技術を活用した予兆診断では、過去やリアルタイムの運転データを分析・評価し、運転停止を招くトラブルの事前予知ができるよう、分析ツールを実装し、研究を行う。

 

また、タービンスケールの抑制対策では、タービンスケールを抑制する薬剤添加を含む効果的なスプレー散布を研究。薬剤使用量やタイミングをIoT・AI技術を用いて最適化することでスケールの抑制を検証する。

 

東芝エネルギーシステムズは、1966年に地熱蒸気タービン・発電機を納入して以来、設備容量ベースで世界トップの23%(注2)のシェアを占め、3,687MW、57台の納入実績(注3)がある。

 

同社は、今回の研究を通じ、当社は地熱発電の利用率向上に貢献し、地熱発電の拡大に寄与していくとしている。

 

注1:地熱蒸気にはシリカなどのスケール(固形成分)や腐食成分を含む不凝縮性ガスが含まれている。スケールはタービンや、熱交換器、配管などに付着して性能を低下させたり管路を閉塞したりするため、定期的な除去や付着防止対策が必要になる。

 

注2:出典Bloomberg New Energy Finance(Dec. 2017)

 

注3:2018年8月時点

 

■(東芝エネルギーシステムズ)再生可能エネルギー地熱発電:https://www.toshiba-energy.com/renewable-energy/product/geothermal.htm

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。