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2022年10月5日【テクノロジー】

100年時代のカーライフに向け、脳研究企業の2社が連携

坂上 賢治

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運転免許更新時の認知機能テストを提供するベスプラ( 所在地、東京都渋谷区、代表取締役CEO:遠山 陽介 )は10月5日、脳情報の公共データベース構築と提供を担うブレインインパクト( 一般社団法人/所在地、京都府京都市、理事長:山川 義徳 )が行う研究プロジェクト「センチュリーブレインプロジェクト( Century Brain Project )」に対して「運転免許の認知機能テスト」を提供して支援する。( 坂上 賢治 )

 

ブレインインパクトが行う上記の研究プロジェクトは、脳も心も元気な超( スーパー )高齢者に、その明晰な脳がどのように長年間に於いて維持出来ているのか。その秘訣を本人から教えて貰おうというもの。

 

 

実際、世間には介護や支援を必要とする85歳以上の高齢者が6割に上る一方で、年齢を重ねても驚くほど元気な高齢者も存在する。

 

そこでブレインインパクトは、そのようなスーパー高齢者に協力を仰ぎ、(1)元気な高齢者は何故、BHQ(脳の健康度)が高いのか?、(2)脳の健康度が高い高齢者は本当に幸福度も高いのか?、(3)なぜ年を重ねても脳の健康度を高く保てるのか?、といった疑問を明らかにするための研究プロジェクトを推し進めている。

 

 

 

今回は、この解明のためにブレインインパクトが対象としている80歳以上の元気なスーパー高齢者に、MRI計測、オンラインインタビュー、オンラインアンケートを実施した上に、更にベスプラの「運転免許の認知機能テスト」も実施。これらの複数のテストを介して、研究対象に据えた高齢者の認知機能の状態を把握するという流れだ。

 

 

ブレインインパクトでは、「脳の健康状態を見える化するだけでなく、どのようにしたら脳の健康を維持・向上出来るのかを明らかにする事は、今後の人生100年時代のカーライフに向け、非常に重要な課題です。

 

これまで、脳情報の可視化と制御による活力に溢れた生活の実現に向けて実施された、内閣府のImPACTプログラムでは、脳の健康状態を見える化する国際標準指標「BHQ( Brain Healthcare Quotient )」が開発されました。

 

BHQを用いた過去の様々な研究プロジェクトを通じて、超高齢者の中でもBHQが高く、健康な脳を維持できている方が存在する可能性があることが示されています。

 

 

このことから、BHQプロジェクトの一貫として、100歳を超えても脳が健康な超高齢者の秘訣を探る研究プロジェクト「センチュリーブレインプロジェクト( Century Brain Project )」を立ち上げました」と話している。

 

こうした試みにより、誰もが健康な脳で100歳を迎えるための知見を収集。脳のヘルスケアサービスの中心的な価値である100歳を超えても脳を健康に保てる方法についての学術的な発見を目指す。

 

対してベスプラは多くの高齢者が元気な脳で活躍する社会を作るべく、得られた知見を活用して社会実装に向け取り組んでいく構えだ。

 

Century Brain紹介ページ
https://www.bi-lab.org/century-brain-project

 

一般社団法人ブレインインパクト
https://www.bi-lab.org/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。