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2022年8月26日【ソフトウェア】

ブラックベリーQNX、2020年代半ばにVW系車種へ搭載

松下次男

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カナダのソフトウェア・ベンダーであるブラックベリー(BlackBerry、本社・オンタリオ州)は8月26日、オンラインで記者説明会を開き、組み込み車載ソフトウェア「ブラックベリーQNX」がフォルクスワーゲン(VW)グループのソフトウェア子会社に新たに採用されたと発表した。(佃モビリティ総研・松下 次男)

 

 

自動車向けソフトウェア基盤の「QNX」をVWのソフトウェア子会社が採用

 

同説明会は、QNXの事業概要とインテリジェント車載データ・プラットフォーム「ブラックベリーIVY」の新たな協業企業選出の公表などを目的に行ったもの。

 

QNXの事業概要については、ジョン・ウォール・シニアバイスプレジデント兼ブラックベリー・テクノロジー・ソリューション・オペレーションズ責任者、IVYの説明についてはIVYプラットフォーム・デベロップメントのサラ・タティス・シニアバイスプレジデントが行った。

 

ジョン・ウォール・シニアバイスプレジデント兼ブラックベリー・テクノロジー・ソリューション・オペレーションズ責任者

 

ウォール・シニアバイスプレジデントは車載インフォテイメントシステムから今や自動運転・ADAS(先進運転支援システム)向けへと発展する組み込み車載OSについてほとんどの自動車メーカーが採用するまで拡大していると表明した。

 

IVYプラットフォーム・デベロップメントのサラ・タティス・シニアバイスプレジデント

 

QNXはすでにOEMトップ10に採用済み、EVでは25社中、24社に採用

 

具体的には、トップ10のOEMの全て、EV(電気自動車)メーカーでは25社の24社に採用済みとした。EVメーカーの残りの1社は独自の技術を採用する米テスラ。

 

日本の自動車メーカーについてもほぼすべての乗用車メーカーがQNXを採用しており、すでに市場で走行しているQNX搭載の車両は2021年の累計1億9500万台から2022年には2億1500万台を突破すると説明した。

 

BlackBerryのパートナー並びにOEMとベンダ各社

 

既にQNXテクノロジーを採用する自動車メーカーは45社に上る。また、ティア1の自動車部品メーカーについても日本のデンソーなどを含む上位7社全てがQNXを採用しているとも述べた。これらはブラックベリー全体の業績にも大きく寄与したと話す。

 

BMWがADAS向けソフトウェアをリナックスからQNXに変更した

 

また、最近のトピックスとして独BMWがADAS向けソフトウェアをリナックスからQNXに変更したことやボルボ・トラックスでも複数の領域にQNXを採用していると紹介した。

 

こうした中で、今年第1四半期についても新たに14のQNXのデザイン・インを獲得、うち9件が自動車だと明らかにした。

 

新しいところでは、VWグループのソフトウェア子会社「CARIAD(キャリアド)」がソフトウェア・プラットフォーム「VW.OS」の構成要素にQNXテクノロジーを採用したと発表。このプラットフォームは2020年代半ばからVWグループのブランドに採用される予定だ。

 

 

PATEOがインテリジェント・コクピットにQNXテクノロジーを採用

 

また、中国ティア1大手の車両インターネットテクノロジー製品・サービスを手掛けるPATEOがインテリジェント・コクピットの「PATEO CONNECT+」にQNXテクノロジーを採用したと公表。

 

同コクピットは中国大手、国際的メーカーである2社を含む5社の自動車メーカーの10モデル以上に採用、量産される見通し。

 

ウォール・バイスプレジデントはこのほか半導体メーカーのエヌビディアが提供する自動運転ソフトウェアにQNX技術が採用されているほか、クアルコムの車両デジタルコクピットの88%にQNXテクノロジーが採用されていると明らかにした。

 

BlackBerry IVYのロードマップとクラウド環境に於ける開発概念

 

 

エッジ・ツー・エッジでOEM、ティア1、半導体メーカーの連携が重要

 

さらにグーグルのアンドロイドとも自動車システムを共同開発しており、アンドロイド12以降ならば簡単にQNXがアップデートできるとした。

 

ウォール氏はこのように自動車の進化に向け、1社だけですべてのソフトウェア技術に対応するのは不可能、「エッジ・ツー・エッジでOEM、ティア1、半導体メーカーの連携が重要だ」と訴えた。

 

クラウド環境で提供するインテリジェント車載プラットフォームのIVYでは、コネクテッドカー技術に注力するカナダ企業を支援するアクセラレータ・プログラムを展開しており、今年からIVYの利用環境も提供するなど新たな取り組みを始めた。

 

SDV時代に向けた自動車業界の課題

 

この中で、第3期プログラムとして「Deeplite」「Raven Connected」「Sensor Cortek」「Wedge Networks」の4社を選出。

 

これにより、ドライバーと同乗者のエクスペリエンスを向上させるための、車載データを活用した次世代コネクテッドカーのユースケース提供などに取り組むことが可能になると説明した。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。