北九州工場の屋上太陽光発電パネルの様子

再生可能エネルギー導入で炭素中立社会の実現を支える

ブリヂストンは２月１５日、下関・北九州の２つの国内タイヤ工場でＰＰＡ（ 電力販売契約 ／ Power Purchase Agreement ）に基づく太陽光発電を開始した。

このＰＰＡによる大規模な太陽光発電は、ブリヂストンの国内工場で初の取り組みとなる。発電能力の総計は５.８ＭＷで、同２工場のタイヤ生産に電力を供給すると共に、年間約２,７００トンのＣＯ2排出量削減に貢献する。

下関工場の屋上太陽光発電パネルの様子

そもそもブリヂストンは予てよりサステナビリティを経営の中核に据え、「2050年 サステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社へ」とするビジョンの下、「断トツ商品」を「創って売る」「使う」「戻す」といったバリューチェーン全体でのカーボンニュートラル化を推進。

サーキュラーエコノミー社会の実現へ向けた取り組みと、同社が未来に対して見据えたビジネスモデルを連動させる「サステナビリティビジネス構想」の実現への道を歩んでいる。

それゆえに生産拠点のグリーン＆スマート工場化を強力に推進。グローバルで再生可能エネルギー（ 電力 ）比率を２０２３年に５０パーセント以上、２０３０年までに１００パーセント達成に向けて挑んでいる。

そこで同目標の実現に向けて、欧州グループ会社（ ＢＳＥＭＩＡ ）の全拠点、日本の４工場（彦根、下関、鳥栖、北九州）、中国の２工場（ 天津、無錫 ）に於いて、外部から購入する全ての電力を再生可能エネルギー由来の電力へと切り替えると共に、欧米・タイの工場では太陽光発電による積極的な電力供給も開始した。

今回、ＰＰＡによる太陽光発電を開始した下関工場と北九州工場では、この太陽光発電に加え、２０２１年に工場内で使用する全ての購入電力を再生可能エネルギーに切り替えた。

ブリヂストンでは、こうした取り組みについて「再生可能エネルギー導入の推進を通じて、企業コミットメント〝Bridgestone E8 Commitment〟で掲げるモビリティ社会の実現を支える続けて行きます」と話している。