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2018年1月11日【テクノロジー】

コンチネンタル+エリクソン+日産自動車、日本初のセルラーV2X共同トライアルを実施

NEXT MOBILITY編集部

 

コンチネンタル・オートモーティブ・ジャパン、エリクソン、日産自動車、NTTドコモ、沖電気工業(OKI)、Qualcomm Technologies(クアルコム)は、日本初となるセルラーV2X(※1)の実証実験を2018年から開始する。

 

 

この実証実験では、国際標準化団体である3GPP(3rd Generation Partnership Project)においてRelease 14として規定された直接通信技術(※2)を用い、車両とあらゆるものをつなぐ高信頼・低遅延の通信技術であるセルラーV2Xの評価を行う。

 

セルラーV2Xは、ミリ波レーダーやレーザースキャナー(LIDAR)、カメラシステムなどの車両に搭載されたセンサー技術の補完として、見通し外となる環境においても、より広い通信範囲やクラウド通信の利用といった特長により、車両の通信能力を向上させることが期待されている。

 

この実証実験により、5GHz帯を用いたセルラーV2Xの直接通信技術の通信距離、信頼性、低遅延特性を評価するとともに、LTE-Advanced(LTE-A)ネットワークと通信を相互補完する効果を確認する。

 

また、得られた知見を用いてエコシステムの構築や関連する企業・団体への働きかけを行うとともに、3GPPにおける標準化活動を通じて第5世代通信方式(5G)をはじめとするセルラー通信技術を用いた新たなグローバルスタンダードの構築にも貢献していくとしている。

 

実証実験は、2018年中の実施に向けて準備が進められており、車車間の通信(V2V:Vehicle to Vehicle)、車両と交通インフラの通信(V2I:Vehicle to Infrastructure)、車両と歩行者の通信(V2P:Vehicle to Pedestrian)にはセルラーV2Xの直接通信技術を用い、車両とネットワークの間の通信(V2N: Vehicle to Network)にはLTE-Aネットワークを用いて実験を行うことを検討しているとのことだ。

 

 

共同トライアル実施に関しての各企業の役割は、以下の通り。

 

コンチネンタルは、クアルコムのC-V2Xチップセットを搭載したQualcomm C-V2X Reference Designを用いて、実証実験用のコネクテッドカーシステムを日産車両に構築。

 

日産自動車は、セルラーV2X技術を評価するための指標を含むテストシナリオの構築とV2Xのユースケースを選定。

 

OKIは、これまでのITS(※3)関連インフラ導入実績を踏まえ、V2Iによる各種アプリケーションの適用可能性を検証。使用するRSU(※4)は、Qualcomm C-V2X Reference Designを用いて構成する。

 

エリクソンは、直接通信技術とLTE-Aのネットワーク技術を融合したV2Nユースケースを検討。

 

そして、NTTドコモは、LTE-AネットワークとV2Nアプリケーションを提供し、通信を用いた様々な車両安全のユースケースの実現に向けた、直接通信とネットワークとの間で、通信を相互補完する関係を実証していく。

 

※1 セルラーV2X(Vehicle to Everything):3GPPで規定された車両とあらゆるものをつなぐ通信技術

※2 基地局を介さない端末間の直接通信で、車車間通信などの高速移動環境に特化して検討され、2017年3月に仕様が策定された技術

※3 ITS(Intelligent Transport Systems):高度道路交通システム

※4 RSU(Road Side Unit):道路上に設置され、車両等と直接通信を行う無線装置(路側機)

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。