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2022年2月24日【テクノロジー】

電気防食工法「ナカロッド」、無電源で約30年塩害を抑制

NEXT MOBILITY編集部

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NEXCO中日本は2月24日、グループ会社である中日本高速技術マーケティングが、ナカボーテックと共同で、ユニット化された部材を取り付けるだけで約30年間の塩害劣化を抑制できる線状流電陽極方式の電気防食工法「NAKAROD®(ナカロッド)」を開発したと発表した。

 

 

■開発の背景
海岸線付近に近い東名の由比地区や西湘バイパスなどのコンクリート構造物は、海から飛来する塩分の影響で、コンクリート中の鋼材(鉄筋)の腐食が進行し、耐久性が徐々に低下していく。また、積雪寒冷地でも多量の凍結防止剤(塩化ナトリウム)の散布により同様な塩害が発生している。このようなコンクリート構造物(主に橋梁)の塩害による鋼材の腐食進行を抑制する工法の一つとして、現在、電気防食工法を採用している。

 

電気防食工法は、コンクリート表面に設置した陽極システムから鋼材に対して防食電流を供給することにより、塩害環境であっても、鋼材の腐食進行を抑制する工法。電気防食工法には、外部から電源を引いてきて、専用の直流電源装置を用いて防食電流を供給する「外部電源方式」と、コンクリート内部の鋼材と犠牲陽極材のイオン化傾向の差によって生じる電流を利用する「流電陽極方式」がある。

 

一般に電気防食工法は、「外部電源方式」が採用されることが多く見られるが、「外部電源方式」は、商用電力などを電源として用いるため、安定した防食電流が長期間にわたって得られる半面、防食期間中は常に給電が必要で直流電源装置などの設備が大がかりになるとともに、防食電流の調整には専門知識を有する技術者が必要となるなど、メンテナンスにおいて大きな負担があった。

 

一方、直流電源装置が不要となる「流電陽極方式」は、設備などのメンテナンスが軽減されるが、確実な防食を確保するための陽極システム(犠牲陽極材)の調整が難しく、犠牲陽極材の寿命も短いことが課題だった。

 

そこで新たに開発した工法では陽極システムをユニット化し、簡単に取り付けられるようにするとともに、犠牲陽極材を厚くすることで長寿命化を実現した。

 

 

 

■技術の特徴
ナカロッドの特徴は以下の通り。

 

1)電源がいらない電気防食でメンテナンスの省力化
「流電陽極方式」を採用しているため外部電源が不要になる。また本工法は約30年間の腐食防止が可能であるため、設置後のメンテナンスが大幅に省略される。

 

2)ユニット化により設置が簡単でコスト削減
耐食性、耐候性に優れたFRPトラフに電解質層と犠牲陽極材をユニット化し、コンクリート表面に設置することで迅速に施工でき、コスト削減が図られる。

 

3)目視によるコンクリート表面の点検が可能
コンクリート表面を覆っていた従来の面状流電陽極方式とは異なり、線状流電陽極方式※2を採用しているため、コンクリート表面の変状を目視点検することが可能となる。

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。