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2018年9月19日【テクノロジー】

富士通、独自のメモリ拡張技術で処理性能向上に成功

NEXT MOBILITY編集部

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富士通研究所と富士通は、共同で開発したメモリ拡張技術「MMGIC」(注1)の実証実験を、印・Sify Technologies(Sify/注2)のデータセンターで行い、サーバに同技術を適用することで、1台あたりサーバ10台分と同等の性能を出すことに成功したと、9月19日に発表した。

 

その結果、技術適用のサーバを含むシステム全体で比較した際、性能が最大約3.6倍に。

 

これを受け両社は、サーバ上のメモリでデータを処理することで高速な応答性能を実現するインメモリシステムの処理をさらに向上できることが実証されたとし、今後、製品への適用を進めていく。

富士通・ロゴ

近年、企業が扱うデータ量が急激に増大し、大容量データを高速に処理したいという需要が高まっている。

 

サーバ上のメモリ(DRAM)にデータを格納し、高速な処理を実現するインメモリシステムでは、サーバ1台あたりに搭載できる物理メモリ容量が限られるため、大容量データを処理する場合、すべてのデータがメモリに乗り切らずに性能が大きく低下すると云う課題があった。

 

この課題に対し、富士通研究所と富士通は、フラッシュメモリを活用して、メモリ量を仮想的に大きくできるメモリ拡張技術「MMGIC」を2015年11月に開発。

 

今回、富士通と2015年より戦略的パートナーシップを結んでいるSifyのデータセンターで本技術の実証実験を行い、その有用性を確認した。

 

注1)メモリ拡張技術:「ビッグデータ処理に最適なソフトウェア制御型SSDを開発」 (2015/11/19プレスリリース):http://pr.fujitsu.com/jp/news/2015/11/19.html
注2) Sify Technologies:1日当たりのPV数約118万を有するインド有数のポータルサイトを運営。

 

[実証実験の概要]

 

<期間>

 

2017年8月~2018年6月

 

<内容>

 

Sifyが運営するインド国内の一般向けポータルサイト「sify.com」を構成するWebシステムの中で、コンテンツ配信を快適に行うために、特にレスポンスが重視され、インメモリ処理の需要が高いキャッシュサーバで実証実験を実施。

 

今回、3テラバイトのデータを扱うキャッシュサーバ(富士通のPCサーバ「FUJITSU Server PRIMERGY」で構築)10台のうち1台に対して、メモリ拡張技術を適用した。

 

「sify.com」で実際に使われているデータとアクセスパターンを用いて、キャッシュサーバのメモリがDRAM(256ギガバイト)のみの場合と、「MMGIC」のフラッシュメモリ(2.5テラバイト)で拡張した場合を、キャッシュサーバおよびWebシステムの性能で比較した(図1)。

 

図1.実証実験を行ったシステムの構成

図1.実証実験を行ったシステムの構成

 

 

<効果>

 

キャッシュサーバに搭載されているDRAMを物理的に増やすことなく、フラッシュメモリを仮想的にメモリとして活用する「MMGIC」の適用により、性能劣化なくサーバ10台分の性能を1台で達成した。

 

これにより、システム全体の処理能力が向上し、Webシステム性能が3.6倍になることを確認した(図2)。

 

図2.メモリ拡張技術「MMGIC」によるシステム性能向上効果

図2.メモリ拡張技術「MMGIC」によるシステム性能向上効果

 

 

<適用技術>

 

1.メモリ拡張技術「MMGIC」(2015年11月プレスリリース発表)

 

SSD内にハードウェアとして搭載され、ブラックボックス化されているコントローラをソフトウェアに実装することで、サーバのアプリケーションからSSD内のフラッシュメモリを直接扱えるようにする。

 

2.「MMGIC」に最適化したキャッシュシステム(2017年3月論文発表)

 

高速小容量(DRAM)と低速大容量(MMGIC)の2種類のメモリ空間を構築し、頻繁にアクセスされるデータを高速メモリ、アクセス頻度の低いデータを低速メモリに配置するメモリ制御技術を活用。

 

今回、高頻度にアクセスされるデータをDRAMに配置し、それ以外を「MMGIC」のメモリ空間に配置することで、性能と容量を両立するキャッシュシステムを実現した(図3)。

 

図3.従来キャッシュシステムと「MMGIC」に最適化したキャッシュシステムの比較

図3.従来キャッシュシステムと「MMGIC」に最適化したキャッシュシステムの比較

 

[今後]

 

富士通研究所と富士通は、同技術により、インメモリ処理の需要が高いシステムにおいて、すべての処理データを大容量仮想メモリ上に置けるため、システム全体の高速化が期待されるとし、今後、本技術の精度をさらに検証し、将来的な製品化を進めていくとしている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。