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2023年11月17日【テクノロジー】

ホンダ、自社の「全方位安全運転支援システム」を更に磨く

NEXT MOBILITY編集部

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honda・ホンダ・ロゴ本田技研工業(ホンダ)は11月17日、車両周辺の死角をカバーし、交通事故の回避や、ドライバーの運転負荷の軽減をサポートする全方位安全運転支援システム「Honda SENSING 360+(ホンダ・センシング・サンロクマル・プラス)」を発表した。

 

このHonda SENSINGとは、車両を取り巻くリアルな外界環境を認識する技術をベースに、安全運転支援を行うために開発された同社が謳う独自の安全システムの総称であり概念。具体的には、クルマの前方・側方・後方の状況を認識し、安全・快適な運転や事故回避を支援するもの。

 

今回の「Honda SENSING 360+」より前に披露されていた「Honda SENSING 360」は、2022年に中国で販売されたCR-Vから搭載される全方位安全運転支援システムが参考になる。

 

 

「Honda SENSING 360」は、フロントと各コーナーに計5台のミリ波レーダーを装備することで360度センシングを実現。目視確認が難しかった車両周辺の死角をカバーすることで、ドライバーが必ず行うべき目視確認を冗長的にサポート。他の車両や歩行者との衝突回避や運転に伴うドライバーの運転負荷を軽減させることを特徴としていた。

 

これに対して今回発表された「Honda SENSING 360+」では、上記の機能に加えて、新たにドライバーモニタリングカメラと高精度地図の組み合わせを採用。その結果、ドライバーの状態確認や車両の制御機能を向上させている。

 

より具体的には、ドライバーの健康起因による見落としや、人間による運転であるゆえについてまわるヒューマンエラーで発生してしまう事故を、先と同じくドライバーによる目視確認を冗長的にサポートし車両の動きを抑制する仕組みだ。

 

なお、この新たなシステムは、2024年に中国の「ACCORD(アコード)」から適用を開始。その後、グローバルでの展開を予定している。

 

Honda SENSING 360+の主な特長は以下の通り

 

1.ハンズオフ機能付高度車線内運転支援機能

・高速道路や自動車専用道を走行中に、システムがアクセル、ブレーキ、ステアリングを操作し、ドライバーがハンドルから手を離しても(ハンズオフ)、車速や車線内の走行を維持できるよう支援。ドライバーの運転負荷を軽減する。

 

・高精度地図、GNSS(全球測位衛星システム/Global Navigation Satellite System/衛星測位システムの総称)を活用し、自車の位置を特定。

 

先行車がいない場合のハンズオフでは、設定した車速を保ちながら車線の中央を維持するように走行する。

 

一方で先行車がいる場合には、適切な車間距離を保って追従する。また、カーブでは曲率を前もって読み取り、曲率に応じた加減速を行い、安心して運転できるように支援する。

 

 

2.レコメンド型車線変更支援機能

・ハンズオフ機能付高度車線内運転支援機能で高速道路や自動車専用道を走行中に、自車より車速の遅い先行車を検知すると、一定の条件下でシステムが周囲の状況を判断する。

 

例えば追い越し可能と判断した場合、ドライバーに通知した上で、ドライバーが手元のスイッチで追い越しを承認すると、ウィンカー操作や加減速、ステアリング操作を行い、追い越しや車線復帰を支援する。

 

・更に経路誘導モードでは、ナビの経路案内に基づき、目的地に向かうための車線変更を提案。ドライバーの承認が得られると、システムが自動的に分岐進入、退出までの一連の車線変更を行う。

 

 

3.カーブ路外逸脱早期警報

・高速道路や自動車専用道でカーブを走行する際に、システムが即座に減速をしないと事故のリスクがあると判断した場合、警告や減速支援を行い、カーブ路外逸脱事故の発生を抑制する。

 

(1)高い速度でカーブに進入する際に、メーターに「前方カーブ注意」と表示。早期にドライバーに認知を促す。

 

(2)カーブに近づき、減速が求められるタイミングになると、警告音とヘッドアップディスプレーでの点滅表示により、ドライバーに減速を促す警告を行う。

 

(3)さらにカーブに近づき、即座に減速が必要な場合は、より強く警告すると共にシステムが減速を行うことで、カーブ路外逸脱事故の発生を抑制する。

 

 

4.降車時車両接近警報

・駐停車中、後側方に接近する車両を検知すると、フロントピラーもしくはサイドミラー上のインジケーターを点灯させ、認知を支援。

 

更に乗員が開けようとしたドアが通過する車両と衝突するおそれがある場合には、インジケーターを点滅させると同時に警報音で注意を喚起する。

 

 

5.ドライバー異常時対応システム

・走行中にドライバーの体調急変などにより、運転を継続できなくなった場合、同一車線での減速・停車を支援する。

 

(1)ドライバーがシステムからの操作要求に応じなかった場合、段階的に警告音を強めていき、ドライバーが操作要求に応じるように促す。

 

(2)それでも応じなかった場合は、ハザードランプとホーンで周囲に注意喚起をしながら、同一車線での減速・停車を支援する。

 

(3)更に緊急通報サービス(HELPNET/利用にはアプリのダウンロードが必要)でコールセンターへ接続し、ドライバーや同乗者、周囲の交通参加者の安全を確保する。

 

 

ホンダが説明する自社の「安全運転支援技術への取り組み」は以下の通り

 

ホンダでは、道を使う誰もが事故に遭わない社会の実現を目指し「Safety for Everyone」のスローガンの下、2050年に全世界で同社の二輪車、四輪車が関与する交通事故の死者をゼロにするという高い目標を掲げ、ハード・ソフトの両面で安全技術の研究開発に取り組んでいる。

 

ホンダによると現在は、量産車で展開する安全運転支援システム「Honda SENSING」は、2014年の誕生以来、その機能を進化させながらグローバルでの適用を拡大。

 

そうした最先端の技術の搭載については、2021年に自動運転レベル3に適合するトラフィックジャムパイロット(渋滞運転機能)を搭載した「Honda SENSING Elite(ホンダ センシング エリート)」を「LEGEND(レジェンド)」に搭載して発売した。

 

その他に、2022年にはこの技術開発で培われた知見を活かした全方位安全運転支援システム「Honda SENSING 360」の展開を開始し、更なる安全・安心を提供すべく機能進化を続けていると説明する。

 

加えて今後も、二輪車と四輪車を手掛ける自社ならではの強みを安全技術の研究開発に活かし、“事故に遭わない社会”の実現をリードし続けるべく、真摯に取り組んでいくと結んでいる。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。