NEXT MOBILITY

MENU

2021年5月26日【テクノロジー】

ジャガー、I-PACEがグーグルストリートビュー用車両に

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

ジャガー・ランドローバーは5月26日、フルバッテリー電気自動車(BEV)「I-PACE」が、EVとしては初めて、Googleストリートビュー用車両に採用されたことを発表した。

 

Google社は「Environmental Insights Explorer」の大気質プログラムの一環として、ダブリン市と提携し、市域レベルでの詳細な大気質測定データをマッピングし、気候と市民の健康への対策に活用している。

 

「I-PACE」は、窒素酸化物(NO2)、二酸化炭素(CO2)の排出量や微粒子(PM2.5)を含む、ダブリン市内の大気質を街路ごとに測定するための大気質測定センサーと、Googleストリートビューのマッピング・テクノロジーが搭載され、情報収集に使用される。

 

なお、「I-PACE」はダブリン市内ですでに稼働しており、今後12か月間にわたり大気質のデータを取得。これらのデータをGoogle社の科学研究パートナーが分析し、街路レベルでの大気汚染状況のマップ作成に活用する。

 

このGoogle社とパートナーシップは、サステナビリティに富んだモダン・ラグジュアリーの再構築、ユニークなカスタマー・エクスペリエンスの提供、ポジティブな社会的インパクトの創出、そして2039年までに排出ガス量実質ゼロの実現を目指すという、ジャガー・ランドローバーの「REIMAGINE」戦略の一環として始動した。

 

このビジョンを実現するべく、ジャガー・ランドローバーは業界のリーダーたちと連携し、サステナビリティをさらに高め、排出ガス量を低減するとともに、次世代技術、データ、ソフトウェアの開発における成功事例の共有を行っている。

 

ジャガー・ランドローバー

ビジネス・デベロップメント担当プロジェクト・マネージャー/エレナ・アレン
「Googleストリートビュー技術とジャガーのBEV『I-PACE』の組み合わせは、大気質を測定するための最適なソリューションです。電動化をリードする企業となり、2039年までに排出ガス実質ゼロの実現を目指すジャガーの取り組みにも合致しており、今回のプロジェクトをサポートできることを嬉しく思います。このようなパートナーシップは、ジャガーのサステナビリティに対する目標を達成し、ポジティブな社会的インパクトを創出するための方策のひとつです。」

 

Google

ジオ・オペレーション担当ヴァイス・プレジデント/ペディ・フリン
「大気質は特に市の行政にとって深刻な問題です。しかし、地域ごとに細分化されたデータと分析結果へのアクセスレベルについては、政策立案者と市民の間にギャップがあります。今回のプロジェクトにより、テクノロジーを駆使してこの重要なデータを収集し、それを皆にアクセス可能なものにすることで、ダブリン市と協力して問題解決へ向けた計画策定を行うことができるようになるでしょう。」

 

 

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。