NEXT MOBILITY

MENU

2023年6月22日【エネルギー】

マツダ、PHEV用ロータリーエンジンの量産開始

坂上 賢治

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

e-SKYACTIV R-EVのローター

 

マツダは6月22日、宇品第1工場(広島県広島市)にて欧州向けの「MAZDA MX-30 e-SKYACTIV R-EV」の量産を開始した。同社がロータリーエンジン搭載車を量産するのは、2012年6月の「マツダ RX-8」の量産終了以来約11年ぶり、累計生産台数は199万台を超えている。

 

e-SKYACTIV R-EV電動駆動ユニット

 

MX-30 e-SKYACTIV R-EVは、日常の幅広いシーンに於いてバッテリーEVとして使える85kmのEV走行距離を備え、ロータリーエンジンの発電によってさらなる長距離ドライブにも対応、さらに、その走行の全てをモーターで駆動する独自のプラグインハイブリッドモデルとなっている。

 

マツダ初の量産バッテリーEVとして2020年に導入し、マイルドハイブリッドモデル、そして新たにプラグインハイブリッドモデルをラインアップに加えたMX-30は、カーボンニュートラル実現に向けたマルチソリューション戦略を体現するモデルとなった。

 

その車両設計コンセプトでは、内装材としてコルクや再生材からできた生地などの環境に配慮した素材の積極的な採用に加え、生産工程でも環境負荷の低減に取り組んでいる。

 

そんなMX-30の生産工程での環境負荷低減の取り組みは以下事例の通り

 

(1)マルチトーン塗装 ― 省エネルギーの取り組み

MX-30のデザインの特徴のひとつであるマルチトーン塗装を行う専用の塗装ラインでは、塗分けが必要な部分に的確に塗料を噴射するスプレーガンを導入。ノズルとボディ表面の距離をミリ単位で管理することで、塗料の噴射ロスを低減した。

 

また塗料を乾燥させる工程では、通常の塗装ラインでは約140℃まで熱して塗料を乾燥させるのに対して、約80℃の低温で硬化する新開発の塗料を採用。

 

こうした一連の取り組みにより、通常の塗装ラインでマルチトーン塗装を行う場合と比較して、使用するエネルギーを大幅に削減し、年間CO2排出量に換算して約34%~37%を削減させている。

 

(2)太陽光発電設備 ― 再生可能エネルギー導入の取り組み

2021年7月に稼働した広島本社工場の太陽光発電設備は、1.1MWの発電能力を有しているが、発電した電力は、同工場で生産するMX-30 EV モデルに加え、新たに量産を開始したe-SKYACTIV R-EVの出荷時のバッテリー充電をまかない、加えて工場全体で使用する電力としても供給されている。

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。