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2018年8月7日【テクノロジー】

NECの顔認証システム、東京2020オリ・パラで採用

NEXT MOBILITY編集部

日本電気(NEC)は、8月7日、同社の顔認証システムが、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会(東京2020大会)関係者の会場入場時の本人確認に採用されたと発表した。

 

大会関係者の入場に顔認証システムを活用するのはオリンピック、パラリンピック競技大会で史上初となると云う。

NEC・ロゴ

世界中から数多くの選手や大会関係者、観客が訪れると予想される東京2020大会は、開催を2年後に控え、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会などが中心となり、史上最もイノベーティブで世界にポジティブな改革をもたらす大会の実現を目指して(注1)、安全かつ円滑な大会運営に向けた準備が進められている。

 

NECは、東京2020大会で、同社の生体認証「Bio-IDiom」(注2)の中核技術で、世界No.1の認証精度(注3)を有する顔認証AIエンジン「NeoFace」(注4)を活用した顔認証システムの導入で、選手やスタッフ、ボランティアなどの大会関係者約30万人を対象に、すべての大会会場で顔とIDカードを組み合わせた厳格な本人確認を実現するとしている。

 

具体的には、ICチップを搭載したIDカードと事前に撮影・登録した顔画像をシステム上で紐付けし、大会会場で関係者エリアの入場ゲートに設置した顔認証装置を用いて、顔とIDカードによる本人確認を行う。

 

また、顔認証装置は、IDカードを読み取り機に着券すると即座に顔認証を行うため、スムーズな認証ができるとのことだ。

 

これにより、IDカードの貸し借りや盗難によるなりすまし入場、IDカード偽装による不正入場を防止。さらに、入場ゲートでの人手による本人確認作業の負荷を軽減し、混雑発生を防ぐ。

 

NECは、顔、虹彩、指紋・掌紋、指静脈、声、耳音響などの生体認証技術を有しており、これまで70以上の国や地域に700以上のシステムを導入。こうした豊富な実績・ノウハウを活かし、東京2020大会の安全・安心かつ円滑な運営をサポートするとしている。

 

(注1)東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会「大会ビジョン」:https://tokyo2020.org/jp/games/vision/

 

(注2)「Bio-IDiom(バイオイディオム)」は、顔、虹彩、指紋・掌紋、指静脈、声、耳音響など、NECの生体認証の総称。NECの生体認証:https://jpn.nec.com/solution/biometrics/index.html

 

(注3)NEC、米国国立標準技術研究所(NIST)の顔認証技術ベンチマークテストで4回連続の第1位評価を獲得:http://jpn.nec.com/press/201703/20170316_01.html

 

(注4)顔認証AIエンジン「NeoFace」:http://jpn.nec.com/solution/face-recognition/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。