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2018年2月19日【テクノロジー】

NTT、自動車内の音声操作や意思疎通を快適にする集音技術を開発

NEXT MOBILITY編集部

 

日本電信電話(NTT)は、自動車内の音声操作やコミュニケーションを快適にするマイク技術「インテリジェントマイク for car」を開発した。

 

「インテリジェントマイク for car」は、雑音の多い環境でも所望の音声だけをクリアに集音できる「インテリジェントマイク」を、車載向けに発展。

 

自動車内における背景音を抑えながら、集音したい座席の必要な音声だけを抜き出すもので、エコーキャンセラ技術や、適応ビームフォーミング、ハウリング抑圧技術など、NTTが長年培ってきた技術を結集。

 

走行音や、カーオーディオの音に影響されない低遅延・高品質な集音を、実現しているとのことだ。

車内でマイクで拾った音をスピーカから再生し、離れた座席に座る同乗者同士の会話を助ける「インカーコミュニケーション」や、拡声通話や音声による機器操作(いわゆる「音声操作」)を行う際、従来の技術では、ハウリングが発生する、遅延により音声が不自然になる、車の走行音やカーオーディオの音などの背景音により音声品質が劣化してしまう、という問題があった。

 

この技術では、電話会議装置等で培った音声処理技術を応用し、10ミリ秒未満の低遅延な音声処理や、双方向通話を可能とする高性能ハウリング抑圧によって、違和感のない自然な会話を実現していると云う。

 

また、適応ビームフォーミング技術により、走行音やカーオーディオなどの背景音に影響されず必要な音声だけを集音し、通話や音声操作に用いることが出来るとしている。

 

更に、この技術では、近年自動車への搭載が進んでいる「緊急通報システム」(※1)への対応として、「ハンズフリー通話」機能も強化。

 

小型マイクスピーカ端末でも音声品質を保つ工夫を加え、端末サイズを従来比70%小型化するとともに、車両緊急通報のための音声品質の国際標準規格ITU-T P.1140におけるもっとも厳しい基準 「TYPE1(全二重対応:送話音声損失レベルが3dB以下)」の基準を満たし、GOST-R55513にも準拠した。

 

なお、この技術は、2018年2月22日~23日開催の「NTT R&Dフォーラム2018」で展示される。

 

※1EUでは緊急通報システム「eCall」が2018年4月から、新車への搭載が義務付けられている。

 

[インテリジェントマイク for car の技術について]

 

通話や音声による機器操作(いわゆる「音声操作」)を行う際、従来の技術では、車種・同乗者の有無・走行環境など、様々な環境変動要因により、通話の音声品質が劣化したり、音声操作が失敗したりしてしまうことがあった。

 

この技術では、NTTが2015年に雑音環境下での音声認識コンテスト「CHiME-3チャレンジ(The 3rd CHiME Speech Separation and Recognition Challenge)」で、世界一位の認識率を達成した「音声歪を抑えた雑音抑圧技術ASTER」を基に、車載機器用の演算処理装置でもリアルタイムに動作可能となるよう、処理の高速化および使用メモリ量の削減などの改善を施した技術を利用。

 

自動車の環境に応じて適応的に集音特性を変化させることで、集音対象座席の音を適切に集音し、別座席の音声には感度の谷を向けることが可能、クリアな目的音を得ることができる。

 

 

 

NTT R&Dフォーラム2018 HP: https://labevent.ecl.ntt.co.jp/forum2018/info/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

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1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。