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2020年12月8日【IoT】

スバルとKDDI、通信を活用した安全なクルマづくりで提携

NEXT MOBILITY編集部

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スバル(SUBARU)とKDDIは、通信を活用した安心・安全なクルマづくりのためのパートナーシップを構築した。両社は、新型レヴォーグを皮切りに、スバルの最新安全技術とKDDIの通信サービスを連携させ、先進事故自動通報(ヘルプネット)やSOSコールなどの「つながる安全」を実現するコネクティッドサービスの展開を推進する。

今回の提携によって実現した「つながる安全」では、クルマとコールセンターを24時間365日つなぐ先進事故自動通報(ヘルプネット)やSOSコールなどの機能により、万一の事故やトラブルが発生した際の安全の確保や早期救命に貢献。また、通信回線を利用したリコール情報の案内や故障診断アラート機能なども提供する。

 

「人を中心としたクルマづくり」を掲げるスバルは、すべての人に「安心と愉しさ」を提供することを目指し、特に安全性能において、「0次安全」「走行安全」「予防安全」「衝突安全」(※1)の4つの分野をさらに強化すると共に、この「つながる安全」を加えて、2030年の死亡交通事故ゼロ(※2)を目指す。

 

一方、KDDIは、車載通信機を搭載した車両の位置情報から、国や地域ごとに選定した通信事業者への自動的な接続と、通信状態の監視を統合的に行う「グローバル通信プラットフォーム」を活用した通信回線を79の国と地域で提供。今後も自動車会社のコネクティッドカーのグローバル展開に貢献。

 

両社は今後、KDDIの「グローバル通信プラットフォーム」を活用したコネクティッド領域でのパートナーシップを深めることでサービスの発展に努めるとともに、乗る人すべてが安心・安全を感じられるクルマづくりを推進していくとしている。

 

 

※1:クルマの形状や操作系などの基本的な設計を工夫することで、走り出す前からクルマの安全性を高める「0次安全」、走る・曲がる・止まるといった基本的な走行性能を高めることで危険回避を容易にする「走行安全」、安全運転をサポートし、衝突回避や被害軽減を図る「予防安全」、乗員や歩行者を保護するための「衝突安全」。

※2:スバル乗車中の死亡事故およびスバルとの衝突による歩行者・自転車などの死亡事故をゼロに。

 

 

 

 

[両社のコメント]

 

・スバル 常務執行役員・国内営業本部長 佐藤洋一氏

 

「新型レヴォーグを皮切りに2022年までに日本を含む主要市場において8割以上の新車をコネクティッドカーへ切り替え、中期経営ビジョン (STEP) で目的として掲げている2030年死亡交通事故ゼロの実現を目指します」。

 

・KDDI 取締役執行役員専務・ソリューション事業本部長 森敬一氏

 

「KDDIは『グローバル通信プラットフォーム』の提供を通して、コネクティッドカー領域において世界中のドライバーの安心・安全・快適なカーライフに寄与してきました。スバルとのパートナーシップ構築により、『乗る人すべての安心と愉しさ』を目指すスバルのコネクティッドサービスの発展に貢献していきます」。

 

 

■(スバル)コネクティッドサービス:https://www.subaru.jp/levorg/levorg/safety/safety4

■(KDDI)IoT世界基盤、グローバル通信プラットフォーム:https://www.kddi.com/business/mobile/m2m-solution/iot-worldwide/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。