NEXT MOBILITY

MENU

2024年4月10日【IoT】

住友ゴムと村田製作所、タイヤ摩耗の見える化技術を開発

坂上 賢治

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

タイヤ摩耗を見える化する検知システムをDUNLOP直営店で実証開始

 

住友ゴム工業と村田製作所は4月10日、 タイヤ形状を三次元で捉えて摩耗を検知し、ユーザーへデータでフィードバックするタイヤ摩耗検知システムを共同開発。同システムを2025年より順次DUNLOP直営店(タイヤランド)にて実証していく予定という。

 

一般的に、タイヤの摩耗確認では、専用のツールを用いて人が主溝の深さを計測するため、緻密な計測値を要する場合では、計測条件等により誤差が発生することがあった。

 

 

またタイヤの偏摩耗については、主に目視での確認で判断し、作業者の熟練の程度により正確性を高めていた。そこで当社と村田製作所は、タイヤ摩耗をセンサーで見える化してユーザーに数値でフィードバックする摩耗検知システムの共同開発を2021年9月から開始。

 

住友ゴムのタイヤメンテナンスおよびタイヤ開発に関する知見と、村田製作所の通信市場で培った三次元計測によるセンシング技術や自動車市場における技術的知見を融合させることで、摩耗データを高精度かつ三次元で計測する技術を確立。幅広い使用環境や車両・タイヤに対応可能な摩耗検知デバイスを開発した。

 

同システムは、スマートフォンのアプリケーションを用いて摩耗検知デバイスでタイヤをスキャンし、タイヤ表面データをアルゴリズムで解析することで、タイヤ摩耗を三次元で正確に把握することが可能になる。ユーザーには、3段階でタイヤ各主溝の摩耗状態が表示されるとともに、偏摩耗があった場合にはその位置がフィードバックされる。

 

 

そもそも予てよりトラック・バス事業者が抱える課題として、2024年問題や脱炭素が挙げられるようになるなど、近年コスト低減や環境経営への需要は益々高まっている。

 

そうした状況を鑑み住友ゴムでは、同実証を通して、摩耗・偏摩耗の傾向からタイヤ交換やローテーション時期を予測し、計画的なメンテナンスにより車両稼働率の向上に繋げることができるようにした。

 

また、摩耗したタイヤ表面のゴムを貼り替えて再利用する省資源なリトレッドタイヤでも、ローテーションなどの適切なタイヤ管理によって、土台として利用できる質の高い台タイヤが増えることでリトレッド回数の向上が期待できるとしている。

 

住友ゴムては今回の取り組みについて、「当社では、CASE/MaaSに対応する高い安全性能・環境性能を実現するために、タイヤ開発および周辺サービスの開発コンセプトである〝SMART TYRE CONCEPT〟を掲げています。

 

その周辺サービスの中核を担う〝センシングコア〟に於いて、同システムによる高精度な摩耗データの収集は、タイヤの摩耗検知技術の精度向上並びに更なる機能やサービスの開発に繋がると期待しています」と話している。

 

会社概要
住友ゴム工業株式会社
本  社:兵庫県神戸市中央区脇浜町3-6-9
代  表:代表取締役社長 山本悟
創  業:1909年
事業内容:各種タイヤ、スポーツ用品、産業品の製造・販売
タイヤではDUNLOP、FALKENのブランドでグローバルに展開

株式会社村田製作所
本  社:京都府長岡京市東神足1丁目10番1号
代  表:代表取締役社長 中島規巨
創  業:1944年
事業内容:ファンクショナルセラミックスをベースとした電子デバイスの研究開発・生産・販売

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。