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2018年3月5日【テクノロジー】

東芝、測定可能距離200mの自動運転システム向け長距離LiDARの回路技術を開発

NEXT MOBILITY編集部

 

東芝は3月5日、レーザの照射により、離れた物体までの距離情報を3D画像として得る技術「LiDAR」(※1)において、世界最高(※2)となる200mの長距離測定性能と高解像を実現する、車載用LiDAR向けの計測回路技術を開発したと発表した。

 

この技術による測定可能距離は、従来の車載用LiDARと比較(※2)し、2倍(※3)。

 

今後、さらなる測定距離の延伸および精度向上等についての研究開発を進め、2020年度までに実用化技術の確立を目指すとしている。

東芝・ロゴ LiDARは、自動運転に必要な車の周辺環境を3D画像として把握するために、高度な自動運転システムの実現に不可欠な技術のひとつ。

 

今回東芝は、独自開発のハイブリッド回路と、独自構造ADC回路で、200mまでの長距離の測定が高精度に行え、小さな物体も検知可能なLiDARを実現した。

 

開発した長距離LiDARで取得した画像イメージ

– 開発した長距離LiDARで取得した画像イメージ –

 

長距離の測定には、強い太陽光の下、遠方からの微弱なレーザ反射光を検知する必要があるが、これにはADC(※4)回路を用いた、太陽光などの雑音を小さくするための平均化処理が有効だとされる。

 

しかしADC回路では、駐車アシスト時などの短距離を高精度に測定する場合に必要な高速処理が難しいという問題が。

 

また、従来の平均化処理では、複数の異なる物体からレーザ光が反射してくる場合、解像度が劣化してしまい小さな物体を検知できずに見落とすという課題があった。

 

そこで同社は、短距離用回路と、長距離用のADC回路の2つで構成する独自のハイブリッド回路を開発し、ADC回路に要求される処理速度を緩和、長距離測定を可能にしたと云う。

 

さらに、各レーザが反射した物体が同じ物かどうかを判別し、同じ物体のみを選択して平均化処理を行うことにより、小さな物体を検知できる高解像測距技術を開発、課題を解決したとしている。

 

また、ADC回路に独自構造を採用することで、小型で低消費電力な回路を実現。

 

この技術を適用することにより、従来に比べて高性能かつコンパクトなLiDARシステムの構築が可能となるとしている。

 

 

※1:Light Detection and Ranging
※2:LiDARにおいて雑音となる太陽光強度が70キロルクス、対象物体の反射率10%の条件下において
※3:学会で発表された車載向けLiDARシステムにおけるベンチマーク
※4:Analog –to-Digital Converter(A/D変換器)。アナログ信号をデジタル信号に変換する回路

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。