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2017年11月29日【テクノロジー】

トヨタ自動車、第2世代の予防安全システムを開発。2018年より導入へ

NEXT MOBILITY編集部

 

トヨタ自動車は、11月29日、2015年に導入を開始した予防安全パッケージ「Toyota Safety Sense」を第2世代システムに進化させ、2018年より順次、各車に導入すると発表した。

 

 「Toyota Safety Sense」は、ドライバーによる安全運転を前提としたうえでドライバーをサポートし、事故発生の可能性を下げるとともに、万が一の事故の際にも被害低減に繋げるとの考え方に沿って開発された予防安全パッケージ。

 
その内容は、

・先行車または歩行者との衝突回避支援または被害軽減を図る「プリクラッシュセーフティ」(PCS)
・車線逸脱による事故の予防に貢献する「レーンディパーチャーアラート」(LDA)
・夜間の前方視界確保を支援する「オートマチックハイビーム」(AHB)

を中心とする、複数の機能からなる。

 

2018年から導入する第2世代の「Toyota Safety Sense」では、現在の「Toyota Safety Sense P」で採用している「単眼カメラ+ミリ波レーダー」の構成はそのままに、以下の進化により、事故の防止や交通事故死傷者の更なる低減と、ドライバーの負荷軽減を目指す。

 

・カメラ・レーダーの性能向上等により、検知対象を拡大し、機能を向上
・高度運転支援機能・レーントレーシングアシスト(LTA:※1)を採用
・ユニットを小型化し、搭載性を向上

 

なお、詳細は以下の通り。

 

●検知対象の拡大と機能向上

 

・PCSに「夜間歩行者」、「自転車運転者」を新たに検知対象として追加

従来のシステムでは検知できなかった「夜間歩行者」、「自転車運転者」の検知機能を追加することにより、重大事故の原因を、より広くカバーする。

 

 

●「ロードサインアシスト(RSA)」の導入

 

・カメラが主要な道路標識を読み取りインストルメントパネル内に表示

制限速度や一時停止、進入禁止、はみ出し禁止などの交通規制の見落とし軽減に寄与し、安全運転をサポートする。

 

●高度運転支援機能の採用

 

・ドライバーの負担低減・利便性向上等のため、レーントレーシングアシスト(LTA)を採用

レーダークルーズコントロール使用時に、同一車線内中央を走行できるよう、ドライバーのステアリング操作をアシストする。レーダークルーズコントロールの機能と相まって、自動車専用道路等でのドライバーの負担を軽減し、より余裕を持った運転に寄与。同時に、LTAは「レーンディパーチャーアラート(LDA)」の機能も有し、白線の無い直線道路でも道路端を認識することにより、路外逸脱の警報と、回避操舵のアシストを実施する。

 

 

第2世代の「Toyota Safety Sense」は、2018年初に発売を開始する新型車から日本、北米、欧州を中心に順次導入。その他の地域については、地域の使用環境等の確認を通じ、順次導入を検討していく。

 

なお、第1世代の「Toyota Safety Sense」は日本、北米、欧州でほぼ全ての乗用車への設定(標準もしくはオプション)を完了。既に装着台数はグローバルで累計約500万台に及ぶと云う。

 

また、実際の交通環境でも、追突事故を約5割低減、更にインテリジェントクリアランスソナー(ICS)との組み合わせでは約9割の事故低減効果(※2)を発揮しているとのことだ。

 

トヨタでは、安全な交通社会の実現に向けて、事故調査・原因解析・対策技術の開発・商品化を一連のループとして取り組み、真に安全なクルマ作りに繋げていくとともに、ドライバーや幼児向けの交通安全活動といった「人」への活動、ITSへの取り組みをはじめとする「交通環境」への活動を含め、三位一体で取り組むことが必要であると考えている。

 

そのため、第2世代の「Toyota Safety Sense」の導入など、予防安全技術の普及拡大に加え、「Toyota Safety Sense」やICSの機能に関しての理解をより深めるための機会も拡大、ユーザーの安全・安心を目指す「サポトヨ」活動を推進中。今後も、「交通事故死傷者ゼロ」の究極の目標に向け、「人・クルマ・交通環境」の三位一体の取り組みを、引き続き推進していくと、コメントしている。

 

 

[Toyota Safety Sense 機能一覧(日本)] ※車種により、機能・性能が異なる

 

※1 一部車種を除く
※2 事故発生率は、事故件数を走行台数(販売台数を販売時期を基に換算)で割り、算出。
(対象車種 : プリウス、対象期間 : 2015年12月-2016年12月、調査対象 : 約24万7000台、うちToyota Safety Sense Pのみ搭載車は約8万4000台、Toyota Safety Sense PとICS搭載車は約12万1000台)

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。