完全自動運転ＥＶ（電気自動車）の開発・販売を目指すＴｕｒｉｎｇ（チューリング、千葉県柏市、山本一成代表取締役ＣＥＯ）は３月１日、東京都内で事業戦略発表会を開き、２０３０年にハンドルの無い完全自動運転ＥＶの量産化を目指すと表明した。（佃モビリティ総研・松下次男）

チューリングは世界で初めて名人を倒した人工知能（ＡＩ）将棋の「ポナンザ」を開発したことで知られる山本代表とカーネギーメロン大学で自動運転を研究した青木俊介取締役ＣＴＯ（最高技術責任者）が２０２１年に共同で創業したスタートアップ。

チューリングの山本 一成代表取締役

ミッションに「テスラ越え（Ｗｅ　Ｏｖｅｒｔａｋｅ　Ｔｅｓｌａ）」を掲げ、量産自動車メーカーを目指している。

山本代表は量産化までのロードマップについて、２０２３年に試作車を、２０２５年にはオリジナルの自動運転ＥＶを１００台、そして２０３０年に「完全自動運転」を実現したＥＶ１万台の量産を目指すとした。

試作車は東京モーターショーから名称変更した「ジャパンモビリティショー２０２３」に出展する予定だ。車両開発のステップはまずレベル２の車両を自社開発したあと、一気に「レブル５」の車両を目指すという。

レベル５の車両開発について山本代表は、センサーで認識できるのは９７％、「残りの３％はＡＩで行う」とし、それが同社の強みと強調。山本代表は「ＡＩネイティブで自動運転を先導する」と表現する。センサーはカメラ方式を主体にする考え。

チューリングの青木俊介取締役ＣＴＯ

事業展開では、山本代表は２つの方向性を示し、一つが機械学習などＡＩを活用した開発チーム。もう一つが車両開発の分野で、それぞれ社内に事業チームを設けて、開発を目指す。

これについてＡＩの開発チームはもともとエキスパートが集まっている集団であり、得意領域だが、課題なのが手薄な車両開発の領域。

そこで同社は試作車両などの受託開発を手掛ける東京アールアンドデー（東京Ｒ＆Ｄ、東京都千代田区、岡村了太社長）と戦略的パートナーシップを結んだ。

東京Ｒ＆Ｄは国内ＯＥＭのほとんどと車両開発のサポートを手がけてきたほか、一部海外メーカーとも車両開発領域で関係をもつ。

岡村社長は自動車産業が劇的に変化する中、近年、ソフトウェアの重要性を感じていたとし、「ソフトウェアに強いチューリングと車両開発が得意な両社はお互いに補完できる」と強調。完全自動運転ＥＶの「ハードルは高いが、挑戦のしがいがある」と話す。

東京アールアンドデーの岡村 了太代表取締役

車両開発チームを先導する青木ＣＴＯは、開発プロセスについて「シンプルに下から作り上げていく」と述べるとともに、車両を量産できる能力づくりから取り組む方針を示した。

加えて、事業展開に当たって不可欠としているのがサプライチェーン。現状、現行ＥＶを分解してどのような部品が使われているかを調査しているが、その狙いについて「どのサプライヤーの製品が使われているか」を分析し、アプローチに役立てるためとした。

これを踏まえ、「今年中に試作車を走らせ、新たな自動車メーカーの立ち上げ」を目指す。

次のステップでは、２０２５年をめどに自社オリジナルの自動運転ＥＶ１００台製造する計画を打ち出す。ただし、この車両は２０３０年を目標にしているレベル５の完全自動運転ＥＶとは「完全に異なる車両」との見方を示した。

課題となるゼロから立ち上げる事業の採算性については「テスラも車両生産１万台の時点では赤字だった。それを乗り越えて、急成長した」と述べ、テスラをベンチマークにスピード感を持たて取り組むことを掲げる。車両１万台生産の次の目標は年産１００万台とし、そこへの到達は「テスラを超えたい」と話す。

ただし、目標クリアーのハードルも高い。これに対し、山本代表は日本にはトヨタやホンダなどの大企業が誕生したが、「ここ２、３０年、急成長した企業が日本に存在しない。このためにも大きな目標を掲げて、挑戦したい」と述べた。　

チューリングはすでにシードラウンドで１０億円の資金を調達しており、さらに自社での車両生産体制構築を見据えて２０２３年中にシリーズＡの資金調達を実施する計画だ。