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2023年3月28日【イベント】

NTT、インディカー・シリーズの冠スポンサーを継続

坂上 賢治

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日本電信電話(NTT)とNTTデータは米国デトロイト時間の3月27日、インディカー・シリーズの冠スポンサーとしてインディカーと複数年のパートナーシップの延長に合意したと発表した。

 

 

NTTグループは、2019年からNTTインディカー・シリーズの冠スポンサーを務めており、今回の契約により2024年以降も、同シリーズの冠スポンサーとして公式テクノロジーパートナーとしての役割(後述)も果たしていきたいと述べている。

 

インディカー・シリーズのオーナーであるペンスキー・コーポレーション(Penske Corporation)のロジャー・ペンスキー(Roger Penske)創業者兼会長は「NTTは我々の事業に欠くことの出来ない技術パートナーであり、高度な専門知識を持ち、私たちのスポーツに対し多大な貢献を果たしてくれています。

 

今日もレース運営に於けるスマート化技術からモバイルアプリの提供まで、NTTは革新的な手段を駆使してファン体験を刷新し続けており、これからも共に未来を切り拓いていく事を楽しみにしています」と語った。

 

 

そんなNTTは、当地に於いてデジタルトランスフォーメーション(DX)を支援しており、インディカーシリーズに於いてもモータースポーツの未来を見据えて取り組んでいるという。

 

より具体的な活動内容では、例えばインディアナポリス・モーター・スピードウェイ(IMS)のスマート化により、まずは入場ゲートの通行量データと映像データを組み合わせた上で、これにAIを掛け合わせ、会場内で今後起こり得る状況予測を提供している。

 

この結果、インディカー・シリーズでは来場者の人流、混雑状況やセキュリティなど、より広範な状況をリアルタイムで見える化出来ているとした。

 

 

またデジタルチケットや駐車場料金の支払いのためモバイルPOSも配備。これにより来場者側は、モバイルアプリ上やウェブサイト上から入場ゲートの待ち時間をリアルタイムで確認する事が出来るようになっている。

 

更にNTTデータは、インディカー・シリーズの観戦者向けにINDYCARモバイルアプリを提供(2019年から提供開始)。同アプリは現在200以上の国と地域へと広がりダウンロード数はこの3年で約50%増加した。

 

なおこのINDYCARモバイルアプリは、今季の開幕に合わせて新バージョンに刷新。ナビゲーション機能の向上、レース前・中・後の体験強化を果たしている。

 

具体的には、各レースカーやコース上の140のデータポイントを活用。これらをベースにドライバーの順位や走行中の位置情報を提供する他、タイム計測やスコアリング、複数の車載カメラからの映像、ドライバーとチーム間の無線通信など、ファンのための観戦機能を強化した。

 

 

またこここでもAIを組み合わせた予測分析を導入。ドライバー同士のポジション争いの行方、ピットストップのレースへの影響予測、燃料残量やタイヤ摩耗の影響分析、順位予測、気象の影響など、レース展開の重要な局面情報もリアルタイムで情報提供出来る仕組みを実現。

 

併せてINDYCARモバイルアプリだけでなく、NBCのテレビ中継など複数のチャンネルへ、レースデータやドライバーデータを提供しているという。

 

こうした取り組みについてNTTデータの西畑一宏代表取締役副社長執行役員は、「インディカーレースの運営は、〝観戦者へ素晴らしい体験を提供する〟という共通目標を掲げ、それを共に実現させていくための実験場となっています。

 

そんなシリーズ戦は世界15カ国から指折りのドライバー達が集結。ショートオーバルやスーパースピードウェイ、更にはロードやストリートコースまで、様々な環境下で展開される多様性についても目を見張るものがあります」と話している。

 

対してインディカー並びにインディアナポリス・モーター・スピードウェイのペンスキー・エンターテインメント(Penske Entertainment)、マーク・マイルズ(Mark Miles)プレジデント兼CEOは「このパートナーシップの更なる延長により、NTTインディカー・シリーズの新たな発展の歴史が継続される事になります。

 

NTTはレース運営上の問題解決力で、これまでも素晴らしい実績を残しており、今後もそれが続く事になるでしょう」とコメントした。

 

 

これを受けて、同シリーズのテクノロジーパートナーとして実運営の一翼を担うNTTデータサービスのボブ・プライアー(Bob Pryor)CEOは「モータースポーツのファン体験を強化・拡大し、データを分析、更にAIなどの革新的なデジタル技術を披露できる機会を得られている事を我々は大変光栄に思います。

 

そもそも1世紀以上にも亘る歴史を持つ同レースシリーズは、自動車の安全を革新し続けていたモビリティ・イノベーションの先駆者です。

 

今後も協力関係を継続していける事で、新たな技術の獲得みならず、組織やコミュニティの持続可能性に貢献しているものと信じています」と謝意を込めて語っている。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

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株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。