NEXT MOBILITY

MENU

2024年4月22日【ESG】

横浜ゴム、メキシコで新タイヤ工場の起工式を開催

坂上 賢治

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

鍬入れ式を行う出席者。写真中央がManolo Jimenezコアウイラ州知事(中央右)と山石昌孝代表取締役会長兼CEO(中央左)。右から4番目がJeff Barna(YTC取締役社長兼CEO)、左から3番目が瀧本真一(YCNA取締役会長兼CEO)、4番目がNitin Mantri取締役専務執行役員兼Co-COO

 

横浜ゴムは4月15日、メキシコの乗用車用タイヤ新工場の起工式を開催したと(4月22日)発表した。

 

式にはManolo Jimenez(マノロ・ヒメネス)コアウイラ州知事、Jose Maria Fraustro Siller(ホセ・マリア・フラウスト・シラー)サルティヨ市長をはじめ、多くの政府関係者や地元関係者が出席。

 

横浜ゴムからは山石昌孝代表取締役会長兼CEO、Nitin Mantri(ニティン・マントリ)取締役専務執行役員兼Co-COOの他、北米のタイヤ販売子会社のYokohama Corporation of North America(YCNA)の瀧本真一取締役会長兼CEOおよびYokohama Tire Corporation(YTC)のJeff Barna(ジェフ・バーナ)取締役社長兼CEOなどが出席した。

 

挨拶に立った山石代表取締役会長兼CEOとバーナYTC取締役社長兼CEOは、工場建設に関わる多くの尽力に謝意を表すと共に、新工場の重要性や北米市場にもたらすメリットなどを語った上で、「新工場は今後予測されるタイヤ需要の増大に迅速に対応するため、北米市場での地産地消の能力増強を目的として建設します。生産能力は年産500万本で、2024年第2四半期に着工し、2027年第1四半期からの生産開始を予定しています。また、将来的な拡張も視野に入れています」と述べた。

 

なお横浜ゴムは2024年度から2026年度までの新中期経営計画「Yokohama Transformation 2026(YX2026)」(ヨコハマ・トランスフォーメーション・ニーゼロニーロク)のタイヤ消費財戦略に於いて、高付加価値商品の主力であるグローバルフラッグシップタイヤブランド「ADVAN(アドバン)」、SUV・ピックアップトラック用タイヤブランド「GEOLANDAR(ジオランダー)」、「ウィンタータイヤ」、そして18インチ以上のタイヤの拡販に取り組んでいる。

 

また、各地域の市場動向に沿った開発・供給・販売体制などを強化する「商品・地域事業戦略」を推進していると説明している。

 

新工場の概要
所在地:メキシコ合衆国コアウイラ州サルティヨ アリアンサ工業団地
事業内容:乗用車用タイヤの生産
敷地面積:約61万平方メートル
生産能力:500万本/年

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。