ナビタイムジャパンは３月２日、ナビタイムジャパンが提供する『ＮＡＶＩＴＩＭＥ』をはじめとする７つのコンシューマー向けナビゲーションサービスや法人向け『ＮＡＶＩＴＩＭＥ　ＡＰＩ』等において、日本で初めて全国すべてのコミュニティバス情報に対応したと発表した。

ナビタイムジャパンでは、２００６年３月にバスのルート検索機能を提供して以来、バスの情報拡充に努め、２０１８年２月には全国の路線バスのカバー率１００％を達成し、その取り組みは、「２０１８年度グッドデザイン・ベスト １００」を受賞している。

今回、全国の路線バス５１１社に加えてコミュニティバス１１７０自治体にも１００％対応したことで、全国のコミュニティバスを利用したルート検索や時刻表、地図上での停留所表示等が可能になった。

バスのルート検索や時刻表は、ユーザーが日常的によく利用する機能だが、特にコミュニティバスは、ホームページでは主要停留所の時刻表しか掲載されていなかったり、住民に紙で配布されるだけだったり、情報を簡単に得られない場合もある。

ナビタイムジャパンでは、コミュニティバスの情報をＷｅｂサイトやアプリで誰もが手軽に確認できる環境を整備することがバス利用者の利便性向上に繋がると考え、データの拡充を進めてきた。

データ拡充に向けては、自治体一つひとつへのアプローチやオープンデータを確認してバス路線や時刻表データを収集。また自治体等の協力を得て、公式ホームページにも載っていない停留所の位置や読み仮名、乗降支払情報といった情報も独自に調査している。

また、コンシューマー向けサービスだけでなく、法人向けサービスにも対応するという。例えば、ＭａａＳ領域で社会課題の解決に取り組む事業者に対して、更なる最適な移動の支援を目指し、ナビタイムジャパンの交通データや経路探索技術の提供・連携を行う。

ナビタイムジャパンは、今後もバス会社や自治体と連携し、常に最新の情報で適切な移動手段を提示し、すべての人が更に安心して移動できるサービスの開発に努めるとしている。