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2023年1月24日【アフター市場】

日産サクラ/三菱eKクロスEV、JNCAPでファイブスター賞

NEXT MOBILITY編集部

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国土交通省は1月24日、軽BEV(バッテリー式電気自動車)の日産「サクラ」と三菱自動車「eKクロスEV」が、同省が自動車事故対策機構(NASVA)と共に自動車の安全性能を評価・公表する「自動車アセスメント」に於いて、最高評価にあたるファイブスター賞を受賞したことを発表した。

 

日産の軽自動車のファイブスター賞獲得は、「日産デイズ(2020年度)」、「日産ルークス(2021年度)」に続き、3年連続・3車種目。

JNCAP+国交省+NASVA・ロゴ

両車両は、「予防安全性能評価」、「衝突安全性能評価」共に最高のAランクを獲得し、衝突後の感電保護性能評価もクリア。万が一の事故発生時にエアバッグ展開と連動し、専門のオペレータを通じて警察や救急へ自動通報する「事故自動通報装置」を装備するなどの評価結果から、最高評価にあたるファイブスター賞を受賞した。

 

<自動車安全性能2022評価結果>

 

■日産サクラ

■三菱 eKクロスEV

※三菱 eKクロスEVでは、共通設計である日産サクラとの装置の相違の影響がある「被害軽減ブレーキ(対歩行者:夜間)試験[一部条件]」および「高機能前照灯の装備確認」の試験を実施。その他の部分は日産サクラの試験結果により評価。

 

 

日産は、「サクラ」の高い安全性能の実現について、以下の特徴をあげている。

 

(1)予防安全性能

搭載する「360°セーフティアシスト(全方位運転支援システム)」により、街中から高速道路、さらには駐車場に至るまで、先進技術が運転をサポート。

 

(2)衝突安全性能

「高強度安全ボディ(ゾーンボディ)」+「歩行者傷害軽減ボディ」を採用。高強度材を用いたフレーム構造により、堅固なキャビン(高強度キャビン)を実現。7個のエアバッグシステムを装備。

 

(3)事故発生時の救助

万が一の事故発生時には「SOSコール」がエアバッグ展開と連動して位置情報やセンサー情報などを自動で通報。専門のオペレータが警察や消防への連携をサポートする。

 

 

(参考)自動車安全性能2022評価結果一覧(令和5年1月24日時点)

 

 

■自動車事故対策機構:https://www.nasva.go.jp/mamoru/about/about.html

■(自動車事故対策機構)日産サクラの評価結果:https://www.nasva.go.jp/mamoru/assessment_car/detail/248
■(自動車事故対策機構)三菱 eKクロスEVの評価結果:https://www.nasva.go.jp/mamoru/assessment_car/detail/249

 

■(日産)サクラ:https://www3.nissan.co.jp/vehicles/new/sakura.html

■(三菱自)eKクロスEV:https://www.mitsubishi-motors.co.jp/lineup/ek_x_ev/index.html

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。