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2020年10月28日【エネルギー】

BSと熊本大学、EVバス専用タイヤを共同開発へ

NEXT MOBILITY編集部

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ブリヂストン(本社:東京都中央区、取締役 代表執行役CEO:石橋 秀一)は10月28日、熊本大学大学院先端科学研究部(工学系)の松田俊郎 准教授(以下、熊本大学)との共同研究により、公共交通の持続可能な発展に貢献するEVバス専用タイヤのプロトタイプを開発したことを発表した。

 

 

「2050年にサステナブルなソリューションカンパニーとして社会価値・顧客価値を持続的に提供している会社であり続ける」ことをブリヂストンはビジョンとして掲げている。その実現に向けて、コア事業である足元のタイヤ・ゴム事業の更なる強化と、様々なイノベーションを基盤とした画期的なソリューションを通じて、顧客価値を提供するとともに、安全・安心なクルマ社会の実現と進化するモビリティ社会・サーキュラーエコノミー・CO2削減などに貢献を目指す。

 

 

地球温暖化はグローバルな社会課題であり、環境規制を背景にCO2排出量が少なく環境性能に優れたEV車両の導入が急務だ。一方、主要な公共交通である路線バス用のEVバスは未だ価格が高く、タイヤを含めたトータルコストを下げることが課題になっている。そこでブリヂストンは、環境省の「CO2排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業」(https://www.env.go.jp/earth/ondanka/cpttv_funds/)の協力者として、2018年より熊本大学をパートナーとしたオープンイノベーションを推進し、EVバス普及に貢献するソリューションの構築を目指してきた。

 

 

2018年に開始した熊本市での実証試験において、熊本大学のEVバスへの知見とブリヂストンのタイヤ開発の技術を組み合わせることで、タイヤの転がり抵抗の低減がEVバスの回生エネルギーの増加に繋がり、EVバスの電費削減が可能となることを確認している。

 

 

今回開発されたプロトタイプは、EVバス運用時のトータルコスト削減を目的として、EVバス専用タイヤに求められる性能を追求されている。新しい溝形状の採用により、これまでの路線バス用のタイヤ(低床路線バス向けリブラグタイヤ V-STEEL RIB LUG G623:https://tire.bridgestone.co.jp/tb/truck_bus/catalog/truck_bus/rib-lug_bus/g623/index.html)と比べて、摩耗ライフを維持しながらウェット・雪上路面でのトラクション性能を向上させ、転がり抵抗を20%低減することで、EVバスの走行に必要な電気エネルギーを10%削減することが可能となり、1年間で約50千円の電費削減によるコスト削減効果が期待できる。

 

 

今後、2020年10月に開始した横浜市での実証実験の場等を活用し、コスト削減効果の確認に加えてEVバス特有の車両制御とタイヤのマッチングについての評価を行い、EVバス普及実現に向けての検証を推進していくようだ。ブリヂストンは、タイヤ・ゴム事業の強みを活かして様々な分野のパートナーと将来のモビリティ社会に貢献するイノベーションを推進し、ソリューションを進化させることで、そのパートナーと共に新しい価値の提供を目指している。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。