NEXT MOBILITY

MENU

2022年3月3日【企業・経営】

ジェイテクト、リチウムイオンキャパシタをドローンに採用

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

ジェイテクトは3月3日、2019年10月より量産開始した高耐熱リチウムイオンキャパシタならびに補助電源システムが、ロボデックスにて開発中の水素燃料電池ドローンの次世代機に搭載されると発表した。

 

物流やインフラ点検などでの利用に期待される産業用ドローンの長時間飛行の実現に向け、水素燃料電池の搭載・実用化が期待されている。ロボデックスは、国内でいち早く水素燃料電池ドローンに関する経産大臣特認、国土交通省航空局の水素燃料電池の飛行許可を取得し、国内外の企業と協力して水素燃料電池ドローンの実用化に取り組んでいる。

 

ジェイテクトのキャパシタは、水素燃料電池が苦手とする大出力供給、電力変動吸収を担い、ドローンの運動性能を飛躍的に高めることを期待されてる。

 

 

 

 

リチウムイオンキャパシタの概要と主な特長
キャパシタとは、二次電池に分類される蓄電デバイス。特長は、電気の出入り(放電・充電)が非常に早く、出力密度に優れており、繰り返し充放電による性能劣化が少なく、寿命が長いことなどがある。

 

 

ジェイテクトのリチウムイオンキャパシタの主な特長
①業界トップの動作温度範囲
・独自技術により、従来のキャパシタの動作温度範囲を凌駕する-40~85℃を実現。
・電圧制限することで100℃まで使用可能。

 

②高負荷連続使用時での高耐久性
・耐熱性向上により、高負荷連続使用時の自己発熱(ジュール発熱)に伴う劣化を大幅に抑制。

 

③発火しにくい材料使用による安全性
・リチウムイオン電池と異なり、正極に活性炭を用いることで発火を抑制。

 

 

補助電源システムの主な特長
ジェイテクトでは、12V系電源を搭載する大型車両へのEPS搭載を支援することを目的として、キャパシタと充放電コントローラーを従前のEPSに付加するシステムを開発。12Vの車両電源に対しキャパシタからの6Vの電圧を付加し18Vの高出力化を実現し、大型車両で必要な操舵アシスト力を確保。乗用車向けのキャパシタの活用は補助電源用途に留まらず、車両電源失陥時にはバックアップ電源として作動するなど自動運転車両の信頼性向上に貢献する。
自動車向けに培った電源システムをドローン用48V電源に改造し搭載。ドローン電源電圧を最大65Vまで昇圧することを実現し、最大電力を最大出力2400Wから3250Wまで引き上げる。

 

 

 

■水素燃料電池ドローンでのキャパシタの役割
・目標高度までのドローンの急上昇、ドローン加速時における電力アシスト。水素燃料電池の劣化抑制。
・キャパシタ高耐熱化により高負荷電力供給時のキャパシタ劣化も抑制、システム長寿命化に貢献。
・高温、低温下で優れた入出力性能を発揮し、過酷な飛行条件にも対応。
・強風時におけるドローンの姿勢安定化にも貢献し、水素燃料電池ドローンの信頼性向上。
・ドローン電源失陥時には不時着用のバックアップ電源として動作。(機能開発中)

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。