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2019年10月3日【エレクトロニクス器機】

ZFジャパン代表取締役社長に多田直純氏が就任

NEXT MOBILITY編集部

ZFジャパン代表取締役社長・多田氏

 

 

ドイツの大手自動車機器サプライヤーZFフリードリヒスハーフェン(以下、ZF)の日本法人であるゼット・エフ・ジャパン(以下、ZFジャパン)は、10月3日、代表取締役社長に多田直純氏が就任したことを発表した。

 

多田氏は、これまで日本およびアジア・パシフィックにおける事業戦略に関する重要なポストを歴任。直近ではコンテンポラリー・アンプレックス・テクノロジー・ジャパンのリージョナル・プレジデントを務めてきた。

 

 

ZF・ロゴ

 

 

ZFは、「Next Generation Mobility(次世代のモビリティ)」戦略のもと、車体の動作制御、統合安全、運転の自動化および電動化という4つの技術領域を柱とした製品・技術開発を行い、シャシやドライブライン関連製品に加え、エアバッグなどの乗員保護装置やブレーキ、ステアリングを含むメカニカルシステムにおいて高い専門性を有している。

 

また、カメラやミリ波レーダー、LiDARといったセンサー類や自動運転レベル5まで対応可能な「ZF ProAI」車載コンピューターシリーズなどを組み合わせ、自動車メーカーのニーズに応じた製品を統合システムとして供給。

 

ZFジャパンは、こうしたZFグループのグローバル戦略にのっとり、主に日本の完成車メーカー向けに事業を行っている。

 

横浜市新山下にあるジャパンテックセンター(JTC)では、日本市場に向けて、約300名のエンジニアがドイツ本社と連携し、最先端の製品・技術を開発。また、豊田市、宇都宮市、広島市および横浜本社の各拠点において、顧客のサポートを行っている。

 

 

代表取締役就任にあたり、多田氏は以下の様に話している。

 

「急速に変革するモビリティに対して、私たちZFジャパンも大きく変革、そして飛躍していかなければなりません。自動運転車両に関わるほとんどの重要なコンポーネンツを有している私たちは、製品の領域を超えたシステムソリューションを完成車メーカーあるいは新しいお客様に提供していくことで、安全で環境にやさしく、より便利な次世代のモビリティの実現に貢献していく所存です」。

 

 

[多田直純氏の略歴]

 

・2019年 ゼット・エフ・ジャパン株式会社 代表取締役社長に就任。

・2017年 コンテンポラリー・アンプレックス・テクノロジー・ジャパン株式会社。

・リージョナル・プレジデント兼取締役。

・2016年 テネコジャパン株式会社 入社 マネージング・ディレクター。

・2001年 ボッシュ株式会社に入社、要職を歴任。

・1986年 ボルグ・ワーナー・オートモーティブ株式会社 入社。

・アシスタント・チーフエンジニア

 

<学歴>

 

・1986年 大阪工業大学応用化学科卒業。

 

<出生>

 

・1961年 京都府宇治市生まれ。

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松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。