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2019年10月1日【エレクトロニクス器機】

独ZF、取締役にマーティン・フィッシャー博士を任命

NEXT MOBILITY編集部

 

 

ドイツの大手自動車機器サプライヤーZFフリードリヒスハーフェン(以下、ZF)の監査役会は、ZF取締役会メンバーに電気工学の博士号を持つマーティン・フィッシャー博士(49)を新たに迎えることを発表した。

 

同氏の就任は11月1日に予定されており、来年初頭に退任予定のフランツ・クライナー博士を引き継ぐこととなる。

 

 

ZF・ロゴ

 

 

同人事について、ZF監査役会長のフランツ=ヨーゼフ・ペーフゲン博士は、次のように話している。

 

「マーティン・フィッシャー博士は、複数の大手自動車部品メーカーで約20年にわたり主要機能に取り組み、米国でも長年を過ごし、この間にエレクトロニクスに関する幅広い経験を得ています。また、ボディとシャシのエレクトロニクス分野と運転者支援システム分野を歴任後、近年における従来型トランスミッションから電動トランスミッションへの変革を主導してきた背景から、業界が現在直面している課題にも精通しています」。

 

 

マーティン・フィッシャー博士は、ドイツのダルムシュタット工科大学で工学を学び、1999年に電気工学の博士号を取得。

 

その後、シーメンス・オートモーティブ(Siemens Automotive)での研究プログラムに参加し、シーメンスVDOオートモーティブ(Siemens VDO Automotive)でシャシエレクトロニクスと無線製品などの分野を担当。

 

2006年には自動車部品メーカーであるヘラー(Hella)に入社し、当初はドイツで、2007年以降は米国で、エレクトロニクス事業における要職を歴任した。

 

2014年には米国の上場自動車部品メーカーであるボルグワーナー(BorgWarner)に入社。欧州および南米向けのターボチャージャ部門のバイスプレジデント兼ジェネラルマネージャーとして手腕を発揮し、2018年には、米国のデトロイトに拠点を置くボルグワーナーグループのグローバルなトランスミッションシステム事業ユニットのプレジデント兼ジェネラルマネージャーに就任している。

 

そして2020年1月1日から、米国デトロイトのリボニアを拠点として、ZF理事のフランツ・クライナー博士を引き継ぎ、エレクトロニクスおよびADAS、アクティブ・パッシブセーフティ事業部、北米および南米地域、ならびにコーポレート・クオリティ(企業品質)を担当する。

 

 

ZF監査役会長のペーフゲン博士は、次のように話している。

 

「フランツ・クライナー博士はZFの米国拠点の取締役として、2015年に買収したTRWの急速な統合に際して数々の重要な決定を行い、当社の成功に多大なる貢献をしてくれました。クライナー博士には、監査役会を代表して謝意を述べるとともに、彼の人生の新たなステージが素晴らしいものとなるよう願っております」。

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松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。