NEXT MOBILITY

MENU

2019年1月16日【テクノロジー】

新日鐵住金、鉄製で軽量な骨格部品を提案【オートモーティブワールド】

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

 

新日鐵住金は、「オートモティブワールド2019」(1月16日〜1月18日・東京ビッグサイト)内の「EV・HEV駆動システム技術展」にて、EVやHEVの骨格部品などに鉄鋼素材のみを使用しつつ、約30%の軽量化と衝突安全性の向上を実現する構造コンセプト「NSafe®-AutoConcept」を展示した。

 

 

近年、自動車部品は燃費向上やEVなどの航続距離を伸ばすなどの目的で、さらなる軽量化が望まれている。だが、一方で、衝突安全性などの向上も必要とされていることから、「軽さ」と「高剛性」という相反する要件を満たさねばならなくなってきている。

 

 

そのような時代のニーズに対するひとつの回答として、大手鉄鋼メーカーである同社が、長年の実績により多くのノウハウを持つ「鉄」を極め、最大限に素材性能を引き出すための部品構造やその構造を具現化する加工技術を組み合わせたのが「NSafe®-AutoConcept」だ。

 

 

 

展示ブースでは、同社が実際に試作した部品群を組み込んだデモ車両を展示。

 

 

例えば、フロントピラーの場合、1470Mpa鋼材という鉄を使用。これは従来品に比べ約6倍の強度をもたせながら軽量化も実現した部品だ。

 

 

 

一方でサイドメンバーは、1470Mpa鋼材と980Mpa鋼材を使用。事故などの時に変形し衝突エネルギーを吸収する必要があるため、剛性が高すぎないように約3倍の強度向上に留めている。

 

 

同社の担当者によると、このような強度の調整は「鉄はアルミと違い、最大7倍程度までは強度を自在に変えられる」という特性を生かすことで実現するという。

 

アルミ製部品は使う素材により強度がほぼ決まるが、鉄製の場合は、プレス加工時に曲げる箇所の順番を変えるなど、様々な方法で強度変更ができるというのだ。

 

 

また、バッテリーケースは、衝突などで凹みや歪み、変形などがあるとリチュウムイオンバッテリー自体が損傷し、最悪の場合は火災につながる危険性がある。

 

 

 

そのため、ケースを補強するバッテリーサイドフレームには、断面に独自の形状を採用することにより、衝突時もケース形状が変形しないような高い強度を確保することに成功。鉄ならではの高い強度と安全性の向上を実現している。

 

 

 

ほかにも、デモ機には、近年アルミなどが使われることが増えたフロントバンパーや、

 

 

 

トレーリングアームやロアアームなども鉄製部品を搭載している。

 

 

 

加えて、同社ではさらなる軽量化を目指すため、カーボンと鉄(一番右)や、チタンと鉄(中央と一番左)を組み合わせた複合素材による部品も開発中だ。

 

 

カーボンやチタンは、いずれも軽量で高い剛性を持つが高価であるため、一部の高級車やレース用車両などにしか使われないのが現状だ。

 

そのため、同社では比較的薄いカーボンやチタンに鉄を組み合わせることで、高い強度と軽さを両立しつつ、低コストも実現する部品の開発を進めている。

 

 

同社では、今後、このような鉄製部品の提供だけでなく、開発や車体設計などの段階から鉄を使った軽量化を実現するソリューションも事業化する予定だ。

 

 

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。