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2020年11月16日【経済・社会】

ポリウレタンフォームの市場規模、25年に543億米ドルに

NEXT MOBILITY編集部

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グローバルインフォメーションは11月16日、市場調査レポート「ポリウレタンフォームの世界市場 (~2025年): 硬質フォーム・軟質フォーム・スプレーフォーム」 (MarketsandMarkets)の販売を開始した。

 

 

販売された同レポートによると、ポリウレタンフォームの市場規模は、2020年の378億米ドルから2025年には543億米ドルに達し、2020年から2025年までCAGR7.5%で成長すると予測されている。市場の成長の主な理由には、インド、タイなどの新興国で寝具・家具、電子機器、自動車、建築・建設などの最終用途産業が成長している事が含まれる。省エネルギーと汎用性の利点により、建物の断熱材用途でポリウレタンフォームを使用する事は、市場成長の原動力となっている。

 

 

その他、同レポートの要旨は以下の通り。

 

 

■COVID-19のポリウレタンフォーム市場への影響

 

COVID-19のパンデミックによる影響は、2020年のポリウレタンフォームの様々なバリューチェーンに反映されると予測される。

 

 

原材料への影響:世界各地でCOVID-19のロックダウンが実施され、2020年3月から6月にかけてMDIの需要が大幅に減少。アジア太平洋地域の主要バイヤーは、事前注文をキャンセルしたり、購入を遅らせるなどした。欧州地域では、自動車向けポリウレタンフォームの需要が低迷し、欧州のMDI需要減少の主な要因となった。

 

また、COVID-19の発生と蔓延により、世界の主要地域ではTDIが不足。ほとんどのポリウレタン企業が操業を停止し、多くの国が港を封鎖して製品の移動ができなくなっているため、います。このため、TDIの受注のキャンセルが発生している。

 

 

ポリウレタンフォームメーカーへの影響:COVID-19発生の影響により、欧州ではウレタンフォームの生産工場の大半が閉鎖または操業停止となっている。

 

 

最終用途産業への影響:COVID-19の建設産業への影響は、世界各地で地域によって異なると推定され、欧州では2020年に建築・建設業界は60%から70%縮小すると予測されている。しかし、アジア太平洋地域の、特に中国では、建設業や自動車産業が通常の活動を再開しているため経済は改善している。

 

COVID-19発生の影響を受けるその他の最終用途産業は、自動車産業と寝具・家具産業となる。2020年5月までは、COVID-19の蔓延により、欧州のほとんどすべての自動車工場が閉鎖されていた。一方、中国ではすべての自動車生産施設が再開されていた。

 

 

寝具・家具業界の場合、マットレスや家具業界にサービスを提供するウレタンフォーム製造工場は2020年4月に30%から90%の生産量削減が報告され、欧州のほとんどの地域で小売業が閉鎖された。マットレスと家具のオンライン販売は増加していると報告されているものの、需要の大幅な減少を補うほどのものではなかった。

 

 

■推進要因:エネルギー節約のための断熱材としての利用

 

ポリウレタンフォームは、断熱材、接着剤、シーリング材、バインダーなどに使用され、様々な建築製品に使用されています。ポリウレタンフォームは柔軟性に優れた素材であり、建築物のエネルギー消費を最小限に抑えることで、インフラの総コストを削減するのに役立ちます。建築家にとって、建物の断熱性を高めることができる素材であり、建物内のガス・石油・電気の消費量を削減することができます。このため、建物の断熱用途にポリウレタンフォームの使用が増えています。

 

 

■当レポートの詳細目次: https://www.gii.co.jp/report/mama955758-polyurethane-foam-market-by-type-rigid-foam.html

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。