NEXT MOBILITY

MENU

2021年5月24日【CASE】

ストラドビジョン、中国のAUTO TECH 2021で最新技術発表

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

先進運転支援システム(ADAS)や、自動運転車両向けの物体認識AIソフトウェア『SVNet』を提供する韓国のストラドビジョンは5月24日、5月25日から27日に中国・広州で開催される『The China Guangzhou International Automotive Technology Expo 2021(Auto Tech)』において、SVNetの最新機能を公開すると発表した。

 

「Auto  Tech」は、カーエレクトロニクス、コネクテッドカー、EV&HEV、自律走行技術など、自動車産業の重要なトピックを網羅した展示会で、中国の広州ポリワールドトレードセンター展示ホールで開催される。OEM、自動車研究機関、Tier1サプライヤーなど、500社を超える世界の企業が、自動車業界向けの最新技術や製品を展示する。

 

ストラドビジョンは、同展示会のブース#C357Aにおいて、NVIDIA Xavier SoCをベースにしたFront-Facing Camera(FFC)ソリューションのデモンストレーションを行う予定。また、業界で大きな注目を集める、サラウンド・ビュー・モニタリングや疑似Lidarなどの最新技術も紹介するとのことだ。

 

発表予定の内容は以下の通りとなっている。

 

〇ハイウェイ・ドライビング・アシスト
高速道路や自動車専用道路での自律走行(HDA。ハイウェイ・ドライビング・アシスト)において、SVNetが8メガピクセル(3840x2160)の高解像度前面カメラを用いて、より長い距離での検出精度をどのように向上させるかを説明する。

 

〇自動バレー・パーキングとオートパイロット
レベル3以上の自動運転機能のために必要なオートパイロットや車両が自ら駐車スペースまで運転し、呼び出されたら自ら戻ってくるAVP(Automated Valet Parking)などを最大9台のカメラで収集した画像を組み合わせて、360度全方向の物体や状況を認識するソリューションを紹介。

 

〇単眼カメラ対応による疑似LiDAR
FFCソリューションは、車両前方のカメラ画像を使用した物体認識技術で高価なLiDAR装置などを使わずに、単一のカメラだけで3次元の認知・深度推定を実装している。安全性を維持しながら、ハードウェアの使用率とコストの両方を下げることができ、省エネ・熱対策などの観点で高い効率性を実現する技術を紹介。

 

■物体認識AIソフトウェア『SVNet』とは

SVNetは、カメラ映像からディープラーニングによって検知する自動運転車両向けの物体認識AIソフトウェア。過酷な気象状況や周囲の明かりが乏しい場合でも、車両が他の車両や車線、歩行者、動物、空き地、交通標識、信号機などの対象物を正確に検出・識別することができる。また、SVMソリューションとの連携で、自動駐車支援を実現する。

 

SVNetは既に14種類以上のハードウェアプラットフォームに対応しており、特許技術によってネットワークパラメータサイズや必要とする演算量、メモリ使用量を少なくしながら、高い物体検出・認識精度を実現。製品特性に応じたチップ(SoC)への組み込みや、高価なセンサーをカメラに置き換えた利用が可能で、競合他社の製品と比較して、数分の一のコストでADASや量産自動車への提供できるという。

 

現在、ドイツ・中国市場をはじめ9社のパートナーと提携し、51種類のADASおよび自動運転向け車両に採用され、世界中で1,300万台の量産車に導入される予定。また、欧州でのレベル4自律走行バスプロジェクトをはじめ、欧州と中国で複数の生産プロジェクトに取り組んでおり、すでに中国の道路でADAS車両を展開中だ。

 

日本市場においては、2020年8月には大手システムオンチップ(SoC)ソリューション企業である株式会社ソシオネクストと、日本市場へのSVNetの供給を拡大するための協業契約を締結している。

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。