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2020年12月15日【エレクトロニクス器機】

ヴァレオ、e-bike用48Vドライブトレインを開発

NEXT MOBILITY編集部

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ヴァレオは12月15日、同社の48Vモーターをe-bikeに適合させ、高性能、高効率、インテリジェントで乗り心地が良く、堅牢で取り付けやすい、画期的な二輪車用電動アシストシステムを開発したと発表した。

 

ヴァレオの会長兼最高経営責任者(CEO)であるジャック・アシェンブロワ氏は、「ヴァレオは、新たな『ゼロエミッション』モビリティを新興市場で加速的に拡大させることを重点戦略の一つに据えています。

 

これには、市街地用の電動小型車、電動オートバイとスクーター、ラストマイルデリバリー用の自動運転ドロイド、電動自転車などが挙げられます。 この実現に向けてヴァレオは、ADAS(先進運転支援システム)と低電圧の電動化(48V)に特化して自動車業界向けに開発した技術プラットフォームを活用し、適用していきます」と述べている。

 

今回発表されたヴァレオのスマートe-bikeシステムは、同社としては世界初と謳う電動モーターとアダプティブオートマチックトランスミッションの両方をペダルアセンブリに統合させた構成となっている。

 

この組み合わせはサイクリストの踏力に合わせて駆動を提供するものだとしており結果、乗り手がバイクにしばられることはなくなるのだという。なおギアチェンジはシステムのアルゴリズムによって自動で行われ、漕ぎ出しから必要な電動アシストを得ることができるとした。

 

そもそも48Vシステムをモビリティに用いたのは自動車のPHVとEVが皮切り、以降、eトラック、自動運転シャトル、eスクーター、三輪車、配達用ドロイド向け搭載と続き、今回はその48Vシステムの仕組みを自転車に搭載させた。

 

この組み合わせは仏ロワール・マクラスに本拠を置く自転車ギアボックスの専業企業のEFFIGEARから提供されたもの。これにヴァレオが48V電動モーターを組み合わせた。ちなみに多くの既存電動アシスト自転車は24Vまたは36Vモーターを搭載している。このため乗り手の踏力から最大8倍にあたる130Nmのトルクを駆動力して発揮でき、14%の勾配を150kgの荷物を載せて登ることが可能だ。

 

また電動自転車向けとしては、世界初になるというヴァレオのオートマチックトランスミッションは、ボタンやレバーでシフト操作を行うことなく、乗り手一人ひとりのライディングスタイルやコースに応じて踏力との関係を自動調整する。加えてペダルアセンブリに盗難防止機能が搭載されていること。重い荷物を運ぶ時に便利なプッシュアシスト機能、他のサイクリストを追い越す際などに使えるブースト機能も実装した。

 

現在、電動自転車市場は今後10年間で15倍の拡大が見込まれ、2030年には世界規模の売上高で2億7000万ユーロに達する見込み(McKinsey/Center For Future Mobility -2020による)だという。

 

特に配送用の電動カーゴバイクの市場は、車両の市内中心部へのアクセスを禁止する規制が徐々に施行されるにつれて大きく成長すると見込まれている。そんなヴァレオが、この電動アシスト自転車で目指したのは、このソリューションを多様なモビリティに対応させていくことにある。

 

元々ヴァレオは電動車で48Vモーターに係る膨大なアセットを保有している(毎年約3,000万台の電動車を生産している)ため、このスケールメリットをより広域で活かしたい構えだ。

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。