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2021年9月15日【MaaS】

WHILL、近距離モビリティ利用によるシニア層の脳検証調査

NEXT MOBILITY編集部

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WHILL(以下「WHILL社」)は9月15日、今秋、近距離モビリティ(次世代型電動車椅子)WHILLの操作時と、車の運転時におけるシニアの脳の動きを比較検証する調査に着手すると発表した。

 

WHILL社は今回、車の運転と類似点が多いWHILLを操作した時にも、車の運転時と同様の動きが見られるのではないかとの仮説を立てた。調査は、秋田大学で高齢者の健康長寿や住みやすい地域づくりなどについて研究する大田秀隆教授と、高齢者の安全運転に関する各種提言などを行う中村拓司氏の監修の下、それぞれの操作時における脳の動きを計測・比較し、脳への影響を定量的に分析する。

 

免許返納件数は2019年以降、増加基調にあるものの(図)、その後の自由な移動手段がなくなることから、返納に踏み切れない人や返納を勧められない家族も多いのが現実だ。こうした社会課題を受け、免許返納後の「足」としてWHILLの取扱いを開始する自動車ディーラーが続々と増え、現在では全国で20社超に上る。

 

 

【図:運転免許の自主返納件数の推移】※警察庁 運転免許統計より作成

 

 

一方、車の運転は脳の活性化に有効であることが分かっている。日本認知症予防学会理事長を務める、鳥取大学医学部の浦上克哉教授は著書『運転を続けるための認知症予防ー2017年改正道交法対応』(2017)において、「車の運転は、周囲の状況に気を配り、適度な緊張感を保つ必要があるため、注意力や判断力を鍛える効果がある」と述べている。

 

WHILL社は今回、車の運転感覚と似ている点が多く、高齢になっても乗り続けることができるWHILLを操作した時にも、同様の動きが見られるのではないかとの仮説を立てた。WHILLは、シニアや歩行に困難を抱える人などを中心に利用されているほか、最近では免許返納後の移動手段として注目が集まっているとともに、施設などでのレンタル運用としての活用機会も増えているという。

 

また、経済産業省が進める電動車いす等安全対策・普及推進事業の一環として、2020年に全国5都市で行われた実証実験に、WHILL社も参加。取りまとめ結果として、1週間あたりの平均外出回数が14%増えたほか、参加者の8割以上が「自分で外出ができるという自信が持てることに役立つ」と回答した。

 

今回の調査では、大田教授と中村氏の監修の元、それぞれの操作時における脳の動きを計測・比較し、脳への影響を定量的に分析し、人生100年時代を生き生きと過ごすための今後の調査や取り組みの一助として役立てていくことを目的としている。

 

 

■調査概要(予定)
実施時期:2021年10月〜2022年3月
被験者:65〜75歳で定期的に運転をする男女5名
実施場所:①関東圏の自動車教習所、②被験者自宅及び周辺
調査内容:条件をそれぞれ変えた3つのシーンにおける脳血流を測定・比較し、脳の動きを分析する
条件別のシーン:①教習所内の同じコースを車とWHILLでそれぞれ走行している時、②自宅周辺の同じコースを徒歩とWHILLでそれぞれ移動している時(10分間)、③自宅でリラックスしている時(10分間)
結果公開時期:2022年4月
監修:大田秀隆教授(秋田大学高齢者医療先端研究センター・センター長)、中村拓司氏(日本認知症予防学会 認知症予防専門士/道路交通評論家)

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。