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2019年3月5日【エレクトロニクス器機】

アウディAG、新電動SUV「Q4 e-tronコンセプト」公開

NEXT MOBILITY編集部

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独・アウディAGは、3月5日、2019年3月7日から3月17日(5-6日はプレスデイ)にスイスのジュネーブで開催される「第89回ジュネーブモーターショー」に展示している、コンパクトSUVタイプの新型EV「Q4 e-tronコンセプト」の詳細を発表した。

 

2020年に市販バージョンの販売を予定するQ4 e-tronのコンセプトモデルとして登場したのがこの車両。

ボディサイズは全長4.59m、全幅1.90m、全高1.61mで、同社SUVの従来モデルであるQ3(全長4.40m、全幅1.83m、全高1.59m)とQ5(全長4.68m、全幅1.90m、全高1.66m)の中間に位置するモデルだ。

 

 

車両のコンポーネントシステムは、同社も傘下にあるフォルクスワーゲングループがEV用に専用設計したモジューラーエレクトリフィケーションプラットフォーム(MEB)を採用。このシステムは、同グループが今後発売するすべてのEVに用いられるものだ。

 

 

 

搭載するパワートレインには、225kWのシステム出力を発揮する2基の電気モーターを採用。同社独自のquattroフルタイム4WDの搭載で、抜群の走破性を実現。最高速度は電子リミッターにより180km/hまでに制限されるが、0~100km/hをわずか6.3秒で加速する優れたトラクション性能を発揮する。

 

 

また、前後アクスル間のフロア下スペースをほぼすべて占めるバッテリーは、82kWhの大容量タイプを採用。航続距離はWLTPサイクルで450kmを誇る。加えて、最大125kWで充電ができ、その場合、80%まで充電するのに必要な時間は30分以下となっている。

 

 

インテリアでは、コンパクトな寸法ながら2.77mのホイールベースを確保することにより、余裕の室内スペースを実現。また、EVのため室内スペースを制限するトランスミッショントンネルが存在せず、フロント及びリヤシートの両方で、外観から想像するよりも遥かに広いスペースと快適性を提供する。

 

また、ステアリングホイール奥には速度、充電レベル、ナビゲーションといった最も重要な情報を表示するバーチャルコックピットを装備。また、大型ヘッドアップディスプレイは拡張現実機能を持ち、ターンインジケーターといった重要なグラフィック情報を、車両前方の道路上に浮かんでいるように投影することが可能だ。

 

 

 

フロントフェイスに同社EVモデルの象徴である幅広く、ほぼ垂直に設置された八角形のシングルフレームグリルも採用し、精悍なイメージのデザインを取り入れたこのモデル。

 

 

発売時期は、前述の通り2020年後半。既に発売中のe-tronや、同じくジュネーブショーで展示されるe-tronスポーツバックやe-tronGT、中国市場専用のQ2L e-tronに続く、同社ブランド5番目のEVとして登場予定だ。

 

 

 

加えて、同社では、2025年までに12のEVを発売することも公表。全世界の主要な市場において、電動化モデルの販売台数を全体の約1/3にすることを目指す方針だ。

 

 

 

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。