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2020年12月23日【テクノロジー】

JVCケンウッド、光源に左右されない車載用FIRカメラ開発

NEXT MOBILITY編集部

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車載用 FIR カメラシステム

 

JVCケンウッドは、これまで培ってきた映像技術を生かして、光源の有無に左右されることなく夜間の遠方撮影や画像認識が可能となる車載用FIR※カメラシステムを新たに開発したと、12月23日発表した。

※:Far Infrared Rays(遠赤外線)

 

<車載用FIRカメラシステムの概要>

JVCケンウッドは、ビデオカメラやドライブレコーダーなどで市場から高い評価を得ている映像技術を生かし、太陽光や街灯などの光源の有無に左右されることなく、夜間の撮影や画像認識が可能となる車載用FIRカメラシステムを新たに開発。これにより、夜間など人の目には見えづらいシーンにおいても、視認性が高い映像の記録を実現するだけでなく、人物や物体などを検出して警告することができるため、ドライバーへのより一層の安全・安心の提供が可能となる。

 

今回、開発した車載向けFIRカメラシステムは、夜間運転時の警告システムとしての活用や自動運転時の車載用カメラとしての展開を目指す。また、建設現場や工事現場などで使用される業務用車両への搭載や、車載用途に限らず夜間の視認性向上技術の需要が高い監視カメラなど、あらゆる分野に対して提案する。そのため、それぞれの分野の市場特性に応じたシステムラインアップの拡充や、他のセンシングデバイスと組み合わせたシステムの構築など、新たなカメラソリューションとして今後も開発を進めるとしている。

 

 

<主な特長>

 

1.独自の画像補正技術により遠赤外線画像の高画質化を実現

遠赤外線センサーメーカー大手であるLynred社のマイクロボロメーターセンサー(QVGA 320×240 12μm)を用い、同社協力のもと開発した独自アルゴリズムの画像補正技術を搭載することで、遠赤外線画像の高画質化を実現。カメラ部は、住友電気工業と共同開発した車載用小型レンズユニットの搭載により、レンズ保護窓レスを可能とし、小型化を実現しながらも耐衝撃性や耐候性を確保。また、カメラユニットを小型化(37×37×39mm)することで、全面投影面積が少なくスペースの限られた車両前面にも搭載が容易となった。信頼性においても、10万kmを超える走行試験を実施し、降雪地や寒冷地などでの信頼性も確保した。

 

2.独自開発の認識システムにより遠方の人物認識が高精度で可能

車載用FIRカメラシステムとして最も有効な機能である、夜間の人物を認識し警告を行うシステムを搭載した。認識エンジンには独自技術を用いて開発した軽量アルゴリズムを搭載。高価な画像認識専用CPUを使うことなく、汎用CPUに認識システムとカメラシステムを同時に実装することが可能となり、ECU(Electronic Control Unit)システムの簡略化と低コストを実現した。また、認識システムとカメラユニットの開発を並行して行うことで相互に成果を上げ、個々の開発レベルを高めることで、100mを超える遠方人物認識が可能となった。

 

3.人物だけでなく動物の検出にも対応

今回搭載した認識アルゴリズムは、検出用の辞書を切り替えることで動物認識にも対応でき、人物と動物という異なる対象物を一つのアルゴリズムで検出することを実現。この認識システムは、車載分野だけでなくセキュリティ関連やヘルスケア用途などさまざまな分野への転用が可能。

 

参考:車載用FIRカメラシステムの視認効果

 

通行人が視認できないような夜道でも認識が可能

 

ヘッドライトによる逆光に埋もれてしまう人影も確認可能

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。