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2020年12月1日【イベント】

三菱自動車、タイで「アウトランダーPHEV」を初披露し予約開始

NEXT MOBILITY編集部

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三菱自動車・ロゴ

三菱自動車工業は、タイのバンコクで12月1日から開催される第37回タイランド・インターナショナル・モーター・エキスポ2020(*1)で、プラグインハイブリッドEV「アウトランダーPHEV」を、同国初披露し、予約注文の受付けを開始した。

 

またイベントでは、タイにおける生産・販売会社である「ミツビシ・モーターズ・タイランド(以下、MMTh)」が、「電動DRIVE HOUSE(以下、DDH)」を、デモンストレーション展示する。

 

アセアンにおけるアウトランダーPHEVの発売は、昨年7月のインドネシア、9月のフィリピンに続いて3カ国目。

 

 

 

 

アウトランダーPHEVは、三菱自動車の強みである電動化技術やSUV技術、四輪制御技術を結集したツインモーター4WDと車両運動統合制御システム「S-AWC」を搭載するフラッグシップモデル。2013年の発売から累計26万台を販売(*2)し、PHEVカテゴリーにおいて世界最多(*3)、また欧州で2015年から5年連続でトップ(*4)の販売実績がある。

 

 

 

 

電動車と家庭間での電力のやり取りを橋渡しをするDDHサービス

 

MMThがデモンストレーション展示するDDHは、家庭での太陽光発電による電動車への充電や電動車から家庭への電力供給を想定し、システムをパッケージ化したサービスで、電動車、V2H(*5)充放電機器、太陽光パネル、家庭用蓄電池等から構成されている。

 

今年10月、MMThは、タイ発電公社(Electricity Generating Authority of Thailand)と、アウトランダーPHEVを用いたV2X(*6)からのエネルギー変換の開発、試験、データ収集への覚書を締結しており、今後両社は、連携して同国でのV2X事業の検証に取り組んでいくと云う。

 

 

タイでのアウトランダーPHEV発売に際して、三菱自動車の加藤隆雄CEOは、「新環境計画パッケージで策定したように、当社は持続可能な社会の発展に貢献するため、まずは2030年までに電動車比率50%の達成を目指しています。
 今回の『アウトランダーPHEV』のタイへの投入は、当社が推進する電動車普及への道のりを支えるものです。環境に配慮したソリューションを求めるタイのお客様に新たな環境対応車として提案します」と、コメント。

 

三菱自動車は、近日中に日本での発売を予定している新型「エクリプス クロス」のPHEVモデルと合わせ、グローバルでのPHEVラインナップを拡充していくとしている。

 

 

*1:12月1日(火)はVIP・プレスプレビューデー、2日(水)は開会式・Grand Charity Day、3日(木)~13日(日)は一般公開日として開催される。詳細は公式サイト<https://www.motorexpo.co.th/>で確認できる。
*2:2020年10月末時点。
*3:2013年1月~2020年9月累計販売台数。三菱自動車調べ
*4:2015年1月~2019年12月累計販売台数。三菱自動車調べ
*5:Vehicle to Homeの略で、EVやPHEVに蓄えた電気を家庭で使う仕組み。
*6:Vehicle to Xの略。V2H(Vehicle to Home)やV2G(Vehicle to Grid)などの総称。

 

 

■第37回タイランド・インターナショナル・モーター・エキスポ2020(英語):https://www.motorexpo.co.th/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。