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2021年11月30日【アフター市場】

年末年始の旅行、「自家用車」が半数以上。ナイル調べ

NEXT MOBILITY編集部

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ナイルは11月30日、全国の男女1,935人を対象に実施した、年末年始の旅行について調査の結果を発表した。

 

2020年は、新型コロナウイルス感染症(以下「コロナ」)の影響により、旅行や帰省を控える人が多くいたようだが、2021年はどのように過ごすのか。ナイルが運営する定額カーリース「おトクにマイカー 定額カルモくん」では、全国の男女1,935人を対象に年末年始の旅行・帰省に関する調査を実施した。

 

 

■調査概要
調査対象:全国の男女1,935人
調査期間:2021年11月4日~11月16日
調査における定義:「年末年始」とは、12月29日~1月3日とする。旅行は、観光・慰安などの目的で、住む土地を離れて一時ほかの土地に行くことと定義する。
調査内容:Q1.年末年始、旅行や帰省をする予定ですか?/Q2.旅行や帰省をしない理由は何ですか?/Q3.なぜこのタイミングで旅行や帰省をしようと思いましたか?/Q4.移動手段はなんですか?/Q5.自家用車にしたのはなぜですか?

 

 

■調査結果概要
・年末年始に旅行や帰省をする方は、29.0%
・旅行、帰省をしない方の理由は、「コロナだから」が35.6%
・メインとなる移動手段は、「自家用車」が54.5%

 

 

■調査結果詳細
Q1:年末年始、旅行や帰省をする予定ですか?
ちなみに、「旅行や帰省をする」と答えた561人中、帰省目的ではない旅行という人は105人(18.7%)であった。また、2020年は帰省や旅行をしていなかった人は561人中304人(54.2%)であった。

 

 

 

Q2:(年末年始に旅行や帰省をしない方)その理由は何ですか?
Q1で「旅行や帰省をしない」と答えた人にその理由を聞いたところ、「コロナだから」を理由に挙げた人は35.6%。しかし、シルバーウィーク時の旅行に対しての意識調査では「コロナだから」という回答は67.2%であり、コロナに対して心配する数値は半減しているとも言える。その他の中には「面倒だから」「混雑するから」といった回答もあった。

 

 

 

Q3:(年末年始に旅行や帰省をする方)なぜこのタイミングで、旅行や帰省をしようと思いましたか?

 

 

 

Q4:(年末年始に旅行や帰省をする方)旅行する場合、そのメインとなる交通手段はなんですか?
Q1で「旅行や帰省を行う」と答えた人に、旅行の際のメインとなる交通手段を聞いたところ、半数以上が自家用車と答えた。

 

 

 

Q5:(移動手段が自家用車の方)なぜ自家用車にしたのですか?
Q4でメインの移動手段が自家用車と答えた人にその理由を聞いたところ「楽/便利」が約半数となった。コロナ感染予防のためは19.7%。シルバーウィークの調査時には「コロナ感染予防(対策)」が全体の46.1%を占めていたため、この意識も少なくなっているとは言える。

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。