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2022年3月15日【IoT】

日産、北里大学と「有効視野計測システム」を開発

NEXT MOBILITY編集部

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日産自動車は3月15日、2021年3月に産学が連携してネットワーク上に創設した『交通安全未来創造ラボ』の研究成果の一つとして、北里大学の川守田 拓志准教授が中心となり開発した、「有効視野計測システム」のプロトタイプを発表した。

 

ドライバーの眼は、生理的視野(両眼で左右約180度、上方向に約60度、下方向に約70度)の中心付近に注視点を設ける場合、その数度(約2~10度)の中心視野の周辺から有効に情報を獲得して処理できる範囲があり、これを有効視野と呼ぶ。有効視野は実際見えている生理的視野より狭く(大よそ20~30度)、明るさや走行場面の複雑さなどの条件による揺れ幅が大きく、周囲が暗くなったり、複雑な作業中は狭くなる。ドライバーが安全走行を行う際は単に見えているだけでは足りず、この有効視野を使い、見えている情報を適切に運転操作に反映させる必要がある。海外の研究では、交通事故は、運転免許試験場や眼科の視力検査の結果より、この有効視野の低下との関係が強いとの報告もある。

 

今回、ラボにおいて北里大学は日産自動車の支援・監修のもと、ドライバーの有効視野を簡便に計測できる最先端システムを開発した。計測は、実際の運転環境を想定し、注意を分散した状態での有効視野の範囲と、眼に情報が入り運転操作が開始されるまでの反応時間を測る。このシステムの特徴は、第一にドライバーの運転行動評価と眼科領域における視野検査の知見を組み合わせたこと、第二に明るさや大きさなど日常生活環境に近づけた絵を用いた有効視野に着目したこと、そして第三に動画や視線探索、手足と眼の共同運動を通してより多く注意を分散させたことにあるという。そして、これら3つの特徴を通し、より実環境に近い運転シーンにおける有効視野の計測結果を、理解しやすい数値やCGによるビジュアルで示すことで、ドライバーが自分の状況を自覚しやすくした。

 

有効視野計測システムで得られた結果は、「運転中に何か視覚的に注意を取られると、見落しや運転操作の遅れにつながる」ことをドライバーに認知してもらうことに用いられる(いわゆる「メタ認知」)。そして、自身の視覚の特性を理解した上で、視覚的な安全確認や安全運転を行うなどのドライバーの行動変容を促すことを目的にしている。

 

今回、ドライバーに与える運転負荷量など様々な条件で調査を行い、どの条件が有効視野や反応時間に影響を与えているかを検証しつつ、プロトタイプとなるシステムを開発した。現在、高齢ドライバーによる実験を準備中で、今後は研究条件とデータ数を増やしていくことでエビデンスを積み上げ、システムをさらに発展させていく予定。研究成果は、ラボのホームページにて随時公開していくとしている。

 

 

■有効視野計測システムを構成する3ステップ
<ステップ1>
シンプルな条件として、モニター画面で中心視野を利かせながら、画面に次々出てくる記号を判別し、ボタンやブレーキに移る動作の反応時間や正答率を計測。これで有効視野の広さが分かる。

 

<ステップ2>
ステップ1にて計測した反応時間や正答率の結果から、運転時に急な歩行者の横断があった場合、どれほどの速さで反応しブレーキを踏むことができていたかを、コンピューターグラフィック画面で体感できる。

 

<ステップ3>
より複雑な判別作業や運転操作を加えて、有効視野がさらに狭くなる条件を作り、体験する。

 

 

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。