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2021年2月5日【新型車】

日産、新型「フロンティア」を北米で今夏発売

NEXT MOBILITY編集部

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日産・新ロゴ

日産自動車は2月5日、ミッドサイズピックアップトラックの新型「フロンティア」を、今年夏から北米市場で発売すると発表した。

 

 

 

 

北米日産では現在、持続的な成長と安定的な収益の確保を目指す、事業構造改革「Nissan NEXT」に基いて、米国市場の製品ラインナップの変革を実施しており、20カ月で10車種の新型モデルを投入する計画が進められている。

 

その中で、新型「フロンティア」は、日産が米国市場で60年以上培ってきたピックアップトラックの経験を活かし、パワーや性能だけでなく実用性や操縦安定性、そして最新のテクノロジーを兼ね備えた、計画を牽引する一台になると云う。

 

 

 

 

[主な特徴]

 

アグレッシブかつ実用的なデザイン

 

アグレッシブでモダンなスタイルと、日産を象徴する「ダットサントラック ハードボディ」から着想を得たデザインを融合。インターロッキングデザインの新型ヘッドライトと堅牢さを表すグリル、はっきりとした輪郭のフード、重厚な垂直状フェンダー等、耐久性と屈強さを印象付けるフロントデザインに加え、リア部分では、機械で削り出されたような立体的な形状のテールランプがリアゲートとボディサイドを固定するよう配置するなど、堅牢さを演出。

 

エクステリアカラーには、バックカントリーで見られるトレイルギアから着想を得たタクティカルグリーンメタリックを初めとし、ボールダークグレーパール等、合計9種類が用意されている。

 

 

 

 

インテリアは、力強い印象を与える外観に調和する実用的かつモダンな雰囲気のデザインとし、様々な情報を映し出す7.0インチのアドバンスド ドライブアシストディスプレイや、シンプルで直感的操作ができるセンターセンタークラスターを搭載。また、遮音材の追加やフロントドアの遮音ガラスにより、車内へのノイズ侵入を低減すると共に、疲労を軽減させるゼログラビティシートを採用した。

 

また、特別装備車の「PRO-4X(4WD)」と「PRO-X(2WD)」には、様々な条件下でのオンロード、オフロードのドライブを快適に過ごすための装備も搭載されている。

 

 

 

 

オンとオフ、両方のニーズに応える走行性能

 

9割以上の部品を新開発/改良した最大出力310PSの3.8リッター直噴V6エンジンと、9速オートマチックトランスミッションとの組み合わせにより、高効率かつ力強い走りを実現。

 

ロックアップ領域の拡大、レスポンスのよい電動油圧システムや長いインプットシャフトの採用、ギアレンジを99%拡大(前型フロンティア5速モデル比)するなどした新トランスミッションを搭載することで、シフトレスポンスを素早くダイレクトに。また油圧パワーステアリングにおいて、中立付近のフィーリングの改善やギア比を16%クイック化し、長距離ドライブ時の疲労低減、少ないステアリング操作でもレスポンスの良いハンドリングを実現した。

 

 

 

 

他にも、キャビン振動を80%低減させる新型油圧キャブマウントや、クラス唯一のウレタン製バンプラバー採用のサスペンション、ロールを軽減しトラクションを向上させる太いフロント/リアのスタビライザー等を装着。

 

4WDモデルには、2WD/4HI/4LOモードを備えた電子制御・パートタイム式のシフトオンザフライ4WDシステムを搭載すると共に、4輪リミテッドスリップ制御によって、滑りやすい路面でもトラクションを確保。全車標準装備のヒルスタートアシスト(2WDモデルも含む)に加え、ヒルディセントコントロールも標準装備している。

 

 

 

 

先進技術と安全機能

 

4LOを選択して低車速で走る際、車外搭載の4台のカメラ映像で上空から車を見下ろしているかのような映像をディスプレイにを映し出す「オフロードモード(※1)」を備えた日産インテリジェントアラウンドビューモニターを、日産の米国モデルとして初搭載。また、標準装備として、インテリジェント前方衝突警告、イージーフィルタイヤアラートを備えたタイヤ空気圧警報システム、およびリアドアアラート(※3)、および合計8個のエアバッグが装備される。

 

さらに、日産セーフティシールド360の安全技術である歩行者検知機能を備えたインテリジェント エマージェンシーブレーキ、ブラインドスポットワーニング、リアクロストラフィックワーニング、レーンデパーチャーワーニング、ハイビームアシスト、リア自動ブレーキ(※2)、インテリジェントクルーズコントロール、トラフィックサインレコグニション、インテリジェントドライバーアラートネス等の装着もできる。

 

 

 

 

※1:インテリジェントアラウンドビューモニター(I-AVM)は、確認できる範囲に限界があり、カメラ位置より高い物体は表示されないため、必ず車両周辺の安全をミラーや目視で直接確認すること。車両上方から見下ろしたような映像にはつなぎ目があり、物やクルマが不連続になると共に高さのある物体は表示されないことがある。また、物やクルマが倒れ込み、実際の位置より遠くに表示されることがある。安全情報については、オーナーズマニュアルを参照する。I-AVMには移動物検知機能が含まれる。また、情報はメーカーのウェブサイトに基づく。

※2:ドライバーの安全運転を補助するものであり、あらゆる状況での衝突回避や、障害物の検知・警報、運転支援するものではない。システムの能力には限界があり、天候や路面状況などによっては作動しないことがある。詳しくは日産ホームページ、または取扱説明書を確認すること。

※3:リアドアアラートは人や荷物を検知しない。降車前に必ずリアシートを確認すること。安全情報については、取扱説明書を確認すること。

 

 

 

 

 

■(北米日産)新型「フロンティア」の詳細(英語):https://usa.nissannews.com/en-US/releases/2022-frontier-press-kit

■北米日産:https://www.nissanusa.com/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。