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2018年1月5日【テクノロジー】

日産自動車、ドライバーの脳波測定による運転支援技術を開発

NEXT MOBILITY編集部

 

日産自動車は1月3日、ドライバーの脳波を測定し、運転を支援する研究についての発表を行った。

 

日産の「脳波測定による運転支援技術(Brain-to-Vehicle:B2V)」は、脳波測定技術を適用し、世界で初めて、ステアリング操作などの運転操作に関連する行動準備電位をリアルタイムに検出。

 

また、ドライバーが思い描いた運転と、実際に行われている運転が違うと感じるときのエラー関連電位(Error Related Potential)を計測可能とした。

 

B2Vでは、ドライバーがヘッドセットを着用することで計測された脳波を、システムが解析、判断し、自動運転に適用。脳波からドライバーの違和感を検出し、自動運転を違和感のない自然な制御にカスタマイズすることを可能にする。

 

一方、マニュアル運転時には、脳波によってドライバーの意思を把握すると、ドライバーが操作を開始する0.2~0.5秒前にクルマが運転操作を開始する。

 

これは、ドライバーがステアリングを回す、アクセルペダルを踏むなどの操作をする直前に、脳の行動準備電位を検出し、操作を開始する前からシステムが操作を開始し、反応の遅れをカバー、思い通りの運転をできるようサポートするというものだ。

 

これらによって、ドライバーはシステムのサポートを意識せず、スムーズな走行が可能になるとのことだ。

 

 

日産自動車は、このB2Vを、人とクルマのコミュニケーション、社会とクルマとの関わり方を変えていくことを目指す「ニッサン インテリジェント モビリティ」の最新の成果であるとし、ドライビングをよりエキサイティングなものに、ドライバーとクルマの関係を再定義するものだとしている。

 

同技術について、同社副社長のダニエレ・スキラッチは、「将来の自動運転社会では、人間はクルマをコントロールしないと考える人が多いかもしれません。しかし、この技術はその反対です。ドライバーの脳波を活用して、ドライビングをさらにエキサイティングで楽しいものにしていくのです」と述べた。

 

また、B2V技術の研究をリードしている日産のルチアン・ギョルゲ シニア・イノベーション・リサーチャー(SIR)は、「拡張現実(AR)を活用することでドライバーの視線の先にある車内環境を調整したり、よりリラックスできる環境をつくり出すことも可能になるかもしれません」と述べた。

 

 

日産はこの脳波測定による運転支援技術を米国ラスベガスで開催されるCES 2018に出展し、ドライビング・シュミレーターを用いてB2V技術のデモンストレーションを行う。

 

(日産ブース: 北ホール5431)

 

CES 2018(英語オフィシャルサイト):https://www.ces.tech/ 

(MOTOR CARS)

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。