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2021年1月21日【テクノロジー】

ポルシェ、2020年世界新車販売は前年比3%減の27万台

NEXT MOBILITY編集部

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ポルシェAGは、2020年の世界新車販売台数が前年比3%減の27万2,162台(2019年:28万800台)だったことを1月21日発表した。

 

 

ポルシェ・ロゴ

 

 

セールスおよびマーケティング担当取締役のデトレフ・フォン・プラテン氏は「2020年春から続くコロナ危機はポルシェにとっても大きなチャレンジです。しかしながら、このような状況下でも前年と同レベルの業績を維持することができました。」

 

「我々の新しい魅力的な製品ラインナップとポルシェ初のフル電動スポーツカーであるタイカンの導入、そしてブランドのカリスマ性がこの困難な時期においてもポジティブな結果を出すことができた要因です。」とコメントしている。

 

 

タイカンは2万台以上を販売

タイカンは、多くのマーケットが導入を予定していた春先の6週間に渡って生産が停止していたにも関わらず2万15台が世界中で販売された。カイエンの販売は前年比1%増の9万2,860台。2ドアスポーツカーも好調だった。718は2万1,784台(前年比6%増)が新しいオーナーのもとに届けられ、ポルシェにアイコンである911は3万4,328台だった。

 

アジア太平洋と中国で伸長

中国におけるポルシェの販売は8万8,968台(前年比3%増加)に達した。アジア太平洋とアフリカ、中東での販売は成長を続け、12万1,641台(同4%増)が納車された。欧州及び南北アメリカ大陸における販売はそれぞれ8万892台、6万9,629台だった。

 

この力強い2020年の結果から、ポルシェは2021年がポジティブな年になると予測している。フォン・プラテン氏は「ポルシェは顧客の期待に応えるべく、フル電動スポーツカー、タイカンや911の派生モデルも含む製品レンジの拡大を続けます。我々は2021年の見通しも明るいと考えます。ポルシェによるユニークな顧客体験の創造は2021年も続きます。」とコメントしている。

 

 

 

 

 

【ポルシェAG 年間(1-12月)】

– 全世界

2019:280,800 、2020:272,162、前年比:-3%

– ヨーロッパ

2019:88,975、2020:80,892、前年比:-9%

– ドイツ

2019:31,618、2020:26,152、前年比:-17%

– 南北アメリカ大陸

2019:75,367、2020:69,629、前年比:-8%

– 米国

2019:61,568、2020:57,294、前年比:-7%

– アジア太平洋、アフリカ、中東

2019:116,458、2020:121,641、前年比:4%

– 中国

2019:86,752、2020:88,968、前年比:3%

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。