トヨタ自動車は、2019年に「カローラ」および「レビン」のプラグインハイブリッド車（PHV）を、また2020年に「C-HR／IZOA（＊1）」ベースの電気自動車（EV）を、それぞれ中国市場に導入すると発表した。
加えて2020年までに、これらを含む10車種の電動車を、新たに中国市場に導入する計画を発表。
電動車のコア技術であるバッテリー、インバーター、駆動系ユニット等、中国での現地生産化を進め、現地に根差した車両電動化をさらに加速するとしている。
また、4月25日から開催の北京モーターショーで、「カローラPHV」および「レビンPHV」を初披露。
これらPHV・2車種のEV走行距離は、50km以上を想定、同社初の海外生産のPHVとして、2019年から中国での現地生産を開始する予定だ。
カローラPHV
レビンPHV
トヨタは、現地に根差した車両電動化を図るべく、2015年からハイブリッド用トランスアクスルを、トヨタ自動車（常熟）部品（TMCAP（＊2））で生産開始するなど、電動車用主要コンポーネントの現地生産体制の構築を、現地パートナーやトヨタグループ一体となり進めてきた。
今後さらに、新中源トヨタエナジーシステム（STAES（＊3））及び、科力美オートモーティブバッテリー（CPAB（＊4））での、ニッケル水素電池モジュールの生産能力を2020年には22万基まで増強するなど、さらなる需要増に対応していくとしている。
また、電動化の加速に向け、中国での電動車パワートレーンの現地開発・生産体制を強化。
開発面では、中国の研究開発拠点のトヨタ自動車研究開発センター（中国）（TMEC（＊5））内で、電動車のための電池パックを評価する電池試験棟を2020年に稼働する。
また、生産面においても2020年のEV導入を念頭に、順次現地での生産体制を整えていくとしている。
トヨタは昨年、現地生産のハイブリッド・ユニットを搭載した「カローラ ハイブリッド」および「レビン ハイブリッド」を含むハイブリッド車を約14万台販売、累計で約35万台を販売しており、今後もさらにそのラインナップを拡大する予定だ。
また、燃料電池車については、昨年から「MIRAI」を利用した3年間の実証実験を開始したほか、バスなどの商用車にまでフィージビリティスタディの対象を拡げ、中国でのFC（燃料電池）技術の応用可能性を探っている。
トヨタの専務役員で、中国本部長の小林一弘氏は、北京モーターショーで、「世界で最も電動化が進むこの中国で、環境戦略を全方位で、着実に、自信を持って進めていきたい」と語った。
＊1：中国では「C-HR」（広汽トヨタ自動車販売有限会社）「IZOA」（一汽トヨタ自動車販売有限会社）として販売予定。
＊2：トヨタ自動車（常熟）部品有限会社／Toyota Motor (Changshu) Auto Parts Co., Ltd. （略称：TMCAP）
＊3：新中源トヨタエナジーシステム有限会社／Sinogy Toyota Automotive Energy System Co., Ltd. （略称：STAES）
＊4：科力美オートモーティブバッテリー有限会社／Corun Peve Automotive Battery Co., Ltd. （略称：CPAB）
＊5：トヨタ自動車研究開発センター（中国）有限会社／Toyota Motor Engineering & Manufacturing (China) Co., Ltd. （略称：TMEC）
4月24日発表のC-HR、IZOAガソリン車
[TMCAP概要]
[STAES概要]
[CPAB概要]
[TMEC概要]
