NEXT MOBILITY

MENU

2018年4月25日【自動車販売】

トヨタ自動車、中国で電動車10車種を来る2020年までに追加

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

トヨタ自動車は、2019年に「カローラ」および「レビン」のプラグインハイブリッド車(PHV)を、また2020年に「C-HR/IZOA(*1)」ベースの電気自動車(EV)を、それぞれ中国市場に導入すると発表した。

 

加えて2020年までに、これらを含む10車種の電動車を、新たに中国市場に導入する計画を発表。
電動車のコア技術であるバッテリー、インバーター、駆動系ユニット等、中国での現地生産化を進め、現地に根差した車両電動化をさらに加速するとしている。

 

トヨタ自動車・ロゴ

また、4月25日から開催の北京モーターショーで、「カローラPHV」および「レビンPHV」を初披露。
 これらPHV・2車種のEV走行距離は、50km以上を想定、同社初の海外生産のPHVとして、2019年から中国での現地生産を開始する予定だ。

 

カローラPHV

カローラPHV

レビンPHV

レビンPHV

 

トヨタは、現地に根差した車両電動化を図るべく、2015年からハイブリッド用トランスアクスルを、トヨタ自動車(常熟)部品(TMCAP(*2))で生産開始するなど、電動車用主要コンポーネントの現地生産体制の構築を、現地パートナーやトヨタグループ一体となり進めてきた。

 

今後さらに、新中源トヨタエナジーシステム(STAES(*3))及び、科力美オートモーティブバッテリー(CPAB(*4))での、ニッケル水素電池モジュールの生産能力を2020年には22万基まで増強するなど、さらなる需要増に対応していくとしている。

 

また、電動化の加速に向け、中国での電動車パワートレーンの現地開発・生産体制を強化。
 開発面では、中国の研究開発拠点のトヨタ自動車研究開発センター(中国)(TMEC(*5))内で、電動車のための電池パックを評価する電池試験棟を2020年に稼働する。
 また、生産面においても2020年のEV導入を念頭に、順次現地での生産体制を整えていくとしている。

 

トヨタは昨年、現地生産のハイブリッド・ユニットを搭載した「カローラ ハイブリッド」および「レビン ハイブリッド」を含むハイブリッド車を約14万台販売、累計で約35万台を販売しており、今後もさらにそのラインナップを拡大する予定だ。

 

また、燃料電池車については、昨年から「MIRAI」を利用した3年間の実証実験を開始したほか、バスなどの商用車にまでフィージビリティスタディの対象を拡げ、中国でのFC(燃料電池)技術の応用可能性を探っている。

 

トヨタの専務役員で、中国本部長の小林一弘氏は、北京モーターショーで、「世界で最も電動化が進むこの中国で、環境戦略を全方位で、着実に、自信を持って進めていきたい」と語った。

 

*1:中国では「C-HR」(広汽トヨタ自動車販売有限会社)「IZOA」(一汽トヨタ自動車販売有限会社)として販売予定。
*2:トヨタ自動車(常熟)部品有限会社/Toyota Motor (Changshu) Auto Parts Co., Ltd. (略称:TMCAP)
*3:新中源トヨタエナジーシステム有限会社/Sinogy Toyota Automotive Energy System Co., Ltd. (略称:STAES)
*4:科力美オートモーティブバッテリー有限会社/Corun Peve Automotive Battery Co., Ltd. (略称:CPAB)
*5:トヨタ自動車研究開発センター(中国)有限会社/Toyota Motor Engineering & Manufacturing (China) Co., Ltd. (略称:TMEC)

 

4月24日発表のC-HR、IZOAガソリン車

4月24日発表のC-HR、IZOAガソリン車

 

 

[TMCAP概要]

 

[STAES概要]

 

[CPAB概要]

 

[TMEC概要]

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。