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2021年4月19日【SDGs】

トヨタ、新EVシリーズ「TOYOTA bZ」発表

NEXT MOBILITY編集部

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トヨタ自動車(以下「トヨタ」)は4月19日、電動車のフルラインアップ化の一環として新EVシリーズ「TOYOTA bZ(トヨタ ビーズィー)」を発表し、中国・上海モーターショーにて、シリーズ第一弾となる「TOYOTA bZ4X(トヨタ ビーズィーフォーエックス)」のコンセプト車両を初披露した。

 

TOYOTA bZシリーズは、中国・米国・欧州など、EVの需要や再生可能エネルギーによる電力供給が多い地域を対象としている。bZはbeyond Zeroの略で、単なるZero Emissionを超えた価値を顧客へ届けたいという想いが込められているという。

 

 

 

 

 

 

 

新EVシリーズTOYOTA bZは、それぞれ得意分野を持つパートナー企業と共同で開発を進めており、シリーズ第一弾となるTOYOTA bZ4Xは、パートナーの一社であるSUBARUとの共同開発によるSUVタイプのEV。

 

電動化を得意とするトヨタ、すぐれたAWD技術を持つSUBARUが互いに強みを持ち寄り開発したTOYOTA bZ4Xは、以下のような特徴を有している。

 

・共同開発したe-TNGA EV専用プラットフォームによる、ショートオーバーハング・ロングホイールベース化により、特徴的なスタイリングと、Dセグメントセダン並みの室内空間を実現。
・操舵時に持ち変える必要がなく、広々としたスペースの演出にも寄与する異形ステアリングホイールと、意のままにスムーズな運転感覚をもたらすステアバイワイヤを採用。低いインストルメントパネルやステアリングホイール上方に配置したメーターによる開放感や視認性の向上とともに、更に安心・安全なドライビングに貢献。
・共同開発した新AWDシステムを採用。電動車ならではの素早いレスポンスを生かした安全で気持ちの良い走りと、高い走破性を実現。
・回生エネルギーの活用に加え、停車中も賢く充電を行い、EVならではの環境性能をさらに上積みする、ソーラー充電システムを採用。

 

なお、日本と中国での生産を予定しており、2022年年央までにグローバルでの販売を開始する計画だ。

 

 

 

 

 

トヨタは1993年、21世紀に地球に必要とされるクルマの姿を提案する「G21プロジェクト」を企画、その成果として1997年に、世界初の量産型ハイブリッドカー プリウスを導入した。

 

以降、「環境車は普及し、CO2削減に貢献してこそ初めて環境車としての意義がある」すなわちサステナブル(持続可能)な移動手段をプラクティカル(実用的)な形で提供するとの考えのもと、HV/PHV/EV/FCVという電動車のフルラインアップ化を推し進め、2020年末現在、乗用車・商用車合わせHV45車種・PHV4車種・EV4車種・FCV2車種の計55車種の電動車をラインアップしている。

 

電動車のフルラインアップ化の一環として、EVでは、2025年までに15車種の導入を計画。そのうち新シリーズTOYOTA bZについては7車種の導入を計画している。

 

 

 

 
 
 
 
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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。