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2018年9月19日【レンタカー】

ヤマハ発動機販売、10月1日からバイクレンタルを開始

NEXT MOBILITY編集部

 

ヤマハ発動機販売は、需要の創出や二輪市場活性化を目指して、新事業「ヤマハ バイクレンタル」を、10月1日から、ヤマハスポーツバイク取扱店を中心に開始する。

ヤマハ発動機・ロゴ

国内二輪保有台数は、小型二輪が27年連続で増加傾向にあるなど、スポーツバイクの需要は安定的に推移しているが、新車購入者は40代以上の中高年層が中心で、少子高齢化や趣味の多様化などの影響が及んでいる。

 

一方、レンタルバイク利用者は年々増えており、平均年齢も38.6歳(※)と、軽二輪購入者の平均年齢43.2歳(※)に比べ、若年層の利用が多くなっている。

 

また、二輪免許を取得はしたが、運転技量への不安から購入せずに長期間経過、さらに維持費の捻出や駐車スペースの確保が難しいなど、さまざまな理由から、二輪免許保有者の7割(※)がバイクを保有していないという調査結果も出ていると云う(※いずれもヤマハ調べ)。

 

こうした状況を受け、同社は、バイクの楽しさを手軽に実感できる機会の創出と、新たなヤマハファンの拡大を図るため、「ヤマハバイクレンタル」を開始。

 

より多くの人が利用しやすいレンタル車両や料金を設定するほか、保険・補償を充実させ、ツーリングに便利なアクセサリーを車両に装着するなど、安心して利用できる内容を備えたとのことだ。

 

ヤマハは、今後、レンタル車両のラインアップ拡充や、旅先でも利用しやすい店舗の設置、継続利用しやすいプラン、ライディングスクール「ヤマハライディングアカデミー」などの各種既存イベントとの連携、インバウンド需要にも対応するツーリングプランの充実など、「ヤマハ バイクレンタル」を軸に、より多くの人との結びつきを強化していきたいとしている。

 

 

[レンタルバイク概要]

 

<貸出開始時期>

2018年10月1日(9月19日より予約受付開始)

 

<貸出店舗数>

11月中に24店舗で開始し、2020年までに全国70店(予定)

 

<レンタル車両>

TRICITY125、YZF-R25、MT-03、MT-07、XSR700など。(店舗により異なる)

※126cc以上のモデルは全てETC装備(ETCカード持参)

 

<料金例>

126cc~400ccクラス:8時間10,300円 / 24時間12,800円(いずれも税込)

※クレジット決済のみ

 

<主な特徴>

 

○保険や補償、ロードサービスが万全で安心して利用できる。

 

○リアキャリアやトップケース、DC電源など、ツーリングに便利なアクセサリーを装備(一部車両除く)

 

○ヘルメット・グローブ・ライディングジャケット・レインウエア・車体ロックの貸出あり(有料)

 

○万が一の際、レンタル車両の修理代が免除となる免責オプション(有料)

 

 

[問い合わせ先]

 

ヤマハ発動機販売株式会社 MC営業部 マーケティング課
TEL:03-5713-3844

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松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。