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2022年3月19日【SDGs】

トヨタ、S耐第1戦より新たに山梨県が水素供給

NEXT MOBILITY編集部

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山梨県 米倉山電力貯蔵技術研究サイト

 

 

トヨタ自動車(以下「トヨタ」)は3月19日、「ENEOS スーパー耐久シリーズ2022 Powered by Hankook 第1戦 SUZUKA 5時間耐久レース」(以下「SUZUKA 5時間耐久レース」)での、水素とカーボンニュートラル燃料を「つくる」「はこぶ」「つかう」取り組みについて発表した。

 

 

①つくる
福島県浪江町(FH2R)の太陽光由来水素に加え、今回は新たに山梨県、東京電力ホールディングス(以下「東京電力HD」)、東レが連携して製造する、太陽光由来水素の供給を受け、水素エンジンカローラに使用する。

 

山梨県、東京電力HD、東レが連携して製造する水素は、山梨県甲府市の米倉山電力貯蔵技術研究サイト内に建設したP2G(パワー・ツー・ガス)システムにより、太陽光由来の電力で水を電気分解することで1時間あたり最大370Nm3製造され、山梨県内の工場などで利用されている。山梨県は、このP2Gシステムを国内外へ展開し、水素エネルギー社会の構築を進めるため、東京電力ホールディングスならびに東レと、パワー・ツー・ガスを専業とする国内初の企業「株式会社やまなしハイドロジェンカンパニー」を2月に設立し、P2Gシステムの技術開発だけでなく、営業活動にも力を入れている。

 

 

②はこぶ
水素エンジンカローラに使用する水素は、トヨタ輸送株式会社のバイオ燃料トレーラーや、Commercial Japan Partnership Technologies(以下「CJPT」)のFC小型トラックなどで鈴鹿サーキットまで運ばれている。これまで、水素を運搬するために金属製タンクを使用していたが、CJPTのFC小型トラックには、今回から、FCEVのMIRAIの開発で培った軽量かつ高圧で水素運搬可能な樹脂ライナー製タンクを搭載したカードルを使用する。使用するタンクを樹脂ライナー製に変更することで、従来の金属製タンクに比べ、タンク圧力は20MPaから45MPaまで上げることが可能となり、水素運搬量は前回大会と比べ、約4倍になった。また、今後は、タンク圧力を70MPaまで上げ、さらに水素を効率的に運ぶことにも挑戦していくなど、様々な分野で水素を必要とする人々への要望に応えるため、改良を続けていく。

 

 

③つかう
「SUZUKA 5時間耐久レース」では、水素エンジンカローラの課題である、(1)航続距離の改善、(2)水素充填時間の短縮に取り組む。

 

(1)航続距離の改善
燃料噴射を緻密にコントロールすることで異常燃焼を制御し、効率的にタンク内の水素を使うことが出来るようになった。結果、1回の水素充填で走行可能な距離は、前回大会から約20%向上した。

また、さらなる航続距離の改善を目指し、使用する水素を、今回使用している気体水素から液体水素に変更する新技術への挑戦を開始した。今後実現すれば、体積当たりのエネルギー密度向上により、航続距離を大きく伸ばすことが可能になることに加え、使用できる水素の状態の選択肢も広がる。

 

(2)水素充填時間の短縮
2021年、車両の両側から充填が出来るようにするなどの改良を行い、レースを重ねるごとに水素充填時間を短縮してきた。今回は、将来の水素利用拡大を見据え、充填時の昇圧率をさらに高くする「大流量充填」に挑戦する。通常、一気に充填を行うとタンク内の温度が急上昇してしまうが、上限温度に倒達しないよう安全を担保するとともに、大流量に対応できるよう充填口と配管を変更した。水素エンジンカローラの両側から行う充填方式は変えずに、「大流量充填」にすることで、水素充填時間は、前回大会の2分弱から、1分半まで短縮した。

 

 

ST-Qクラスでは、水素エンジンカローラ、GR86(カーボンニュートラル燃料)に加え、マツダの「MAZDA SPIRIT RACING Bio concept DEMIO」とスバルの「Team SDA Engineering BRZ CNF Concept」がカーボンニュートラル燃料を使用し、レースに参戦する。協調領域では3社で情報交換をしていくとともに、レースの場では競い合うことで、技術開発のスピードを上げ、カーボンニュートラル社会実現を目指していく。

 

 

樹脂ライナー製タンク

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。