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2019年2月23日【経済・社会】

モビリティランドと仏ACO、ル・マン&鈴鹿サーキットで友好協定

NEXT MOBILITY編集部

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モビリティランドは、フランス西部自動車クラブ(Automobile Club de L’ouest:ACO)と、2月23日(土)、ル・マンと鈴鹿サーキットに関する友好協定を締結した。

 

鈴鹿市とル・マン市は1990年5月27日に友好協力協定を締結し、相互交流やイベントを実施してきたが、今回、両市の持つレーシングコースで友好協定を締結。代表的なレースの「鈴鹿8時間耐久ロードレース」と「ル・マン24時間ロードレース」を友好レースとして位置づける。

 

これにより、アジアとヨーロッパをモータースポーツでつなぎ、世界的なモータースポーツ文化の発展に寄与していくとしている。

締結による取り組みの第一弾として、ル・マン24時間ロードレースと鈴鹿8時間耐久ロードレースでの相互トロフィーの授与、相互のレーシングコースへのコースサイド看板の設置、双方のレースでの生中継などの取り組みを、2019年から開始。

 

他にも、ACOとモビリティランド双方保有の機能等を効果的に活用して連携、世界におけるモータースポーツ文化の発展を目的とした取り組みを予定している。

 

 

この協定の締結に際し、ACO会長のPierre Fillon氏は、以下のように話している。

 

「本日締結した、この鈴鹿との友好協定は、我々サーキット間の価値ある関係の始まりを示しています。私たちは耐久やスピード、安全性、そして2輪や4輪のレースなどにおいて共通することが多くありますが、それぞれ独自の個性を持っています。

 

これまで、我々の関係を築いてきたのは、私たちのコースでレース行う競技者でしたが、この協定により、双方の組織は積極的に関係を強化していきます。

 

この素晴らしいトロフィーは、ル・マンと鈴鹿がともに追求しようとしている協力関係の最初の証です。」

 

また、モビリティランドの代表取締役社長の山下晋 氏は、以下のように話している。

 

「本日、伝統のル・マン24時間耐久ロードレースの主催をはじめ、世界的にも類を見ないモータースポーツの歴史を有するフランス西部自動車クラブ(ACO)との友好協定締結が実現し、とても嬉しく感じております。

 

この協定が鈴鹿8時間耐久ロードレースを開催する私どもにとっても、そして日本およびアジアのモータースポーツにとっても、大いに意義のあるものとなるよう、今後、ACOとの交流や協力を深め、さらなる発展に寄与して参ります。」

 

 

[友好協定の概要]

 

ACOと鈴鹿サーキットが友好協定を結び、世界に発信することで、更なるモータースポーツの普及・発展を促進する。

 

① 世界耐久選手権におけるル・マンアワード、鈴鹿アワードの設定
② ル・マンと鈴鹿サーキットの相互プロモーション
③ 商品開発および販売
④ 鈴鹿市とル・マン市の交流促進

 

 

[友好協定締結による主な取り組み]

 

① 世界耐久選手権におけるル・マンアワード、鈴鹿アワードの設定

 

ル・マン24時間ロードレースと鈴鹿8時間耐久ロードレースを友好レースとして位置づける。

 

FIM世界耐久選手権の1戦のル・マン24時間ロードレースでのアジアトップチームに対し「鈴鹿アワード」を、鈴鹿8時間耐久ロードレースでのヨーロッパトップチームに対し「ル・マンアワード」をそれぞれ贈呈。各トロフィーは本友好協定を機に、各サーキットを象徴するデザインで作成する。

 

② ル・マンと鈴鹿サーキットの相互プロモーション

 

ル・マン24時間ロードレースと鈴鹿8時間耐久ロードレース双方のレースでの現地生放送や交流イベント、場内ジャイアントスクリーンおよび、双方の施設内でのプロモーション企画などを実施する予定。

 

また、ル・マンおよび鈴鹿サーキット、双方のレーシングコースへのコースサイド看板を設置する。

 

③ 商品開発および販売

 

双方のサーキットにおける特別なVIP観戦プランおよび、鈴鹿8時間耐久ロードレースの観戦と周辺観光を含む旅行商品の造成、ル・マンを訪問したいアジアからのファンの為にル・マン24時間ロードレース観戦を含む旅行商品造成を行う。

 

また、双方のサーキットでの相手方の公式グッズを販売する。

 

④ 鈴鹿市とル・マン市の交流促進

 

友好協力都市であるル・マン市と鈴鹿市、双方の代表団の相互交流およびル・マン市と鈴鹿市の友好協力協定30周年(2020年)を祝う、地域と連携した交流とプロモーションなどを鈴鹿市と共に企画する。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。