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2020年11月4日【IoT】

JST研究、次世代有機ELの高効率化・長寿命化で成果

NEXT MOBILITY編集部

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JST(理事長:濵口道成)は11月4日、研究成果最適展開支援プログラム(A-STEP)企業主導フェーズ NexTEP-Bタイプの開発課題「高効率・高純度発色を実現する有機EL発光材料」において、目指していた成果が得られたことを発表した。この開発課題は、九州大学最先端有機光エレクトロニクス研究センター安達波矢教授らの研究成果をもとに、平成29年2月から令和元年12月にかけてKyulux(キューラックス)(本社:福岡県福岡市、代表取締役社長:安達淳治)に委託し、事業化開発を進めていたもの。

 

 

Kyuluxは量子化学計算と機械学習を組み合わせたマテリアルズ・インフォマティクス(注1)を用い、独自の有機EL「HyperfluorescenceTM(ハイパー フルオレッセンス)」による発光技術の高効率化と長寿命化に成功した。
(注1)マテリアルズ・インフォマティクス
物質特性をコンピューター上で高精度に計算した材料データベースと人工知能を使って材料を探索する手法の総称。これまで研究者の経験と直感に依存してきた材料探索に比べ、時間とコストを大幅に削減できる。

 

 

材料設計では、用いる新規TADF(熱活性化遅延蛍光)材料(注2)の選別にマテリアルズ・インフォマティクスを使い、研究者の知識と量子化学計算を組み合わせる従来の材料開発手法に比べ10倍以上のスピードで有望な材料を見いだすことができた。
(注2)TADF(熱活性化遅延蛍光)材料
TADFはThermally Activated Delayed Fluorescenceの略。有機材料の一重項励起状態と三重項励起状態のエネルギー準位の差を小さくすることによって三重項のエネルギーを一重項に遷移させ、内部量子効率100パーセントの発光を実現したもの。レアメタルが不要で材料コストが低減できる。一般に発光スペクトルの幅が広く、ディスプレイに応用するには色純度が低いという欠点がある。

 

 

さらに、電荷のバランスの観点から発光層を最適化し、フルカラー表示に必要な赤・ 緑・青全ての色で目標の寿命を達成。特に赤色では目標の4倍の寿命を達成し、 長寿命化が最も難しいといわれる青色においても、開発期間中に目標を達成し、プログラム開始時と比べて100倍以上の寿命を実現した。

 

 

今後、この成果をもとに有機ELの高解像度、高輝度、高効率と低コスト化を実現し、次世代の発光技術として広く普及することが期待される。HyperfluorescenceTMを採用することにより、りん光(注3)材料を使わずにレアメタルフリーで、赤色、緑色、青色全てが高効率で色純度の高い有機ELディスプレイを実現でき、スマートフォンに適用すれば高輝度、低消費電力に、大型テレビでは消費電力の半減を狙うことができ、SDGsの推進にも貢献することができる。多様な機器がインターネットにつながるIoT社会では、人と機器の接点としてディスプレイがますます重要だ。そのような中で有機ELは、しなやかに曲がるものや透明なものなど、ディスプレイに新たな価値を加える技術として注目されている。有機ELは、こうした次世代型ディスプレイの開発も加速し、新たな用途を生み出していくと期待されている。
(注3)りん光
有機材料が三重項励起状態(電子スピンの向きが同方向の状態)から基底状態に戻る際に発光する光のこと。通常、常温では三重項からの発光は起こらないが、イリジウムなど重元素を導入することで常温での発光が可能になった。一重項のエネルギーも活用でき、内部量子効率(注入された電気エネルギーが有機EL内部で光に変換される割合)100パーセントを実現した。赤色、緑色発光にはりん光材料が使用されているが、青色では、りん光材料の寿命が極端に短いため蛍光材料が使われている。また、蛍光に比べ発光スペクトルの幅が広いため色純度が低く、レアメタルのイリジウムが高価なためコストが高いという欠点がある。

 

■研究成果最適展開支援プログラム(A-STEP)
大学、公的研究機関などで生まれた研究成果を国民経済上重要な技術として実用化し社会に還元することを目指す技術移転支援プログラム。企業主導フェーズでは、大学などの研究シーズを用いて企業などが行う、開発リスクを伴う規模の大きい開発を支援し、実用化を後押しする。
※A-STEP企業主導フェーズ(NexTEP-Bタイプ/NexTEP-Aタイプ)は、令和2年度より「A-STEP企業主体(マッチングファンド型/返済型)」として公募している。
URL https://www.jst.go.jp/a-step/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。