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2024年4月9日【テクノロジー】

明電舎のドライブロボットが「iFデザイン賞2024」を受賞

NEXT MOBILITY編集部

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明電舎・ロゴ

明電舎は4月9日、同社が製造・販売する車両自動運転装置「ドライブロボット TYPE-i RBT-2020 」が、〝iFデザイン賞2024(iF DESIGN AWARD 2024/※1)〟を受賞したと発表した。

 

インダストリー・フォーラム・デザイン・ハノーファー(International Forum Design:iF)が主催するiFデザイン賞は、全世界の工業製品を対象に優れたデザインを選定する賞のひとつ。同製品が受賞したデザインに関連する顕彰は、「2021年度グッドデザイン賞」(※2)「2022年度レッドドット・デザイン賞」(※3)に続く3例目となる。

 

 

近年、自動車業界では、開発の高速化や技術の複雑化により、試験に於けるドライバーの運転時間増加や運転精度へのハイレベルな要求が課題となっており、その課題に対応するため、ドライブロボットの需要が増加していると云う。

 

「ドライブロボット TYPE-i RBT-2020」は、運転席に設置する〝ロボットアクチュエータ〟と〝操作盤〟から構成される自動運転装置。この装置では、シャシダイナモメータ上で完成車両のアクセル・クラッチ・ミッション・ブレーキ・イグニッションキーを、人の操縦と同様に操作し、任意の試験走行パターンでの運転ができるほか、以下の特長を備えていると云う。

 

[製品の特長]

(1)大幅な軽量化の実現

・使用素材と構造の最適化により、ロボットアクチュエータの総重量を従来の70kgから22kgまで軽量化。さらに分割構造を取り入れることで、パーツ単位ではそれぞれ8kg以下を実現した。また、移動形を採用した操作盤についても従来の165kgから106kgまで軽量化し、可搬性を向上した。

 

(2)運転座席への設置が容易

・ロボットアクチュエータの固定と同時に、電気配線の接続も完了する方式を採用。設置は、工具レスで3点を固定するだけなので、作業者の習熟度に依存せず、ズレによる試験の再現性低下を防止できる。

 

 

明電舎は、今回の受賞を契機に、自動車試験装置のより一層の品質向上を進めて、顧客への最適なソリューション提供に励んでいきたいとしている。

 

※1)iFデザイン賞:ドイツ・ハノーファーを拠点とするiF International Forum Design GmbHが主催している1953年に創設されたデザイン振興のための国際的なデザイン賞。

※2)グッドデザイン賞:1957年に通商産業省によって創設された「グッドデザイン商品選定制度」を(財)日本産業デザイン振興会(現在の公益財団法人日本デザイン振興会)が承継した、日本で唯一の総合的デザイン表彰制度。

※3)レッドドット・デザイン賞(Red Dot Award):ドイツのエッセンにあるノルトライン=ヴェストファーレンデザインセンターが主催している1955年に創設された国際的なデザイン賞。

 

[問い合わせ先]
株式会社明電舎 コーポレートコミュニケーション推進部 広報・IR課
電話:03-6420-8100

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。