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2021年1月25日【トピックス】

スバル、新型「レヴォーグ」プレゼントキャンペーン

NEXT MOBILITY編集部

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スバル(SUBARU)は1月25日、クイズに正解した人の中から抽選で1名に新型「レヴォーグ(LEVORG GT-H EX/型式:VN5A5WG LNC)」をプレゼントするキャンペーン「NEW LEVORG PRESENT CAMPAIGN(新型レヴォーグプレゼントキャンペーン)」を開始した。

SUBARU・ロゴ

キャンペーンの応募には「スバルID(SUBARU ID/※)」の取得が必要。応募ページにログイン後、日本テレビ系列・火曜サプライズで放映されるCMに隠されたキーワード漢字2文字を回答する。キャンペーン期間は、1月25日から31日まで。

 

なお、応募はPCまたはインターネット環境のある携帯電話等からの申込のみ受付ける。また、応募は一人一回限り有効(重複応募は無効)。厳正なる抽選のうえ、2月上旬までに当選者を発表する。

 

※ SUBARU IDについて:https://www.subaru.jp/subaruid/

 

 

[キャンペーン概要]

 

– 名称:NEW LEVORG PRESENT CAMPAIGN(新型レヴォーグプレゼントキャンペーン)

– 期間:2021年1月25日(月) ~1月31日(日)

– URL:https://www.subaru.jp/campaign/levorgpresent/

– 応募締切:1月31日23時59分まで有効。

– 当選発表:

厳正なる抽選の上、2月上旬までに発表。落選者にも、受付完了とは別のメールアドレスから連絡する。なお、当選者には事務局より番号通知で当選の連絡を複数回行うが、連絡が取れない場合は、当選の権利を失い、次点者へ当選権利が移る可能性がある。また、電話での当選連絡の後、別途メールでも連絡する。

 

[注意事項]

 

・贈呈する車両は、新型レヴォーグ GT-H EX(型式:VN5A5WG LNC)。左記車両に含まれないメーカーオプション、ボディカラー有料色、ディーラーオプションは当選者負担。メーカーオプションをダウングレードした場合の返金はしない。

 

・応募はキャンペーン期間を通し、一人一回限り有効(重複応募は無効)。

 

・応募は、当選通知受領時点で、普通自動車免許保有者で、自動車の保管場所の確保、車庫証明が取得でき、マイナンバーの情報の提供が可能な人(税務署に納税するために必要)。また、日本国内に在住で、当選の連絡先が日本国内且つ、日本国内で車両登録する人。スバルID取得者に限る。

 

・当選者のメールアドレス変更、または長期不在等の理由により当選通知等の各種連絡から1週間以上連絡が取れない場合には、当選の権利が無効となる場合がある。

 

・車両の登録に必要な車両本体価格(消費税含む)以外の自動車税、自動車取得税、自動車重量税、リサイクル料金、その他の登録、納車に必要な諸費用は当選者負担。

 

・当選者は、所得扱いになるため、確定申告が必要。

 

・車両にかかる源泉所得税相当額は賞品の内容に含まれる。

 

・当落通知メール<present@subaru-contact.jp>が受信できるよう設定しておくこと。

 

・当選後、納車までに時間を要する場合がある。

 

・応募内容に虚偽の記載や誤り等があった場合は、応募が無効になる場合がある。

 

・当選の権利は当選者本人のみ有効。家族を含む第3者へ譲渡、あるいは換金または交換することは不可。車両納車後の転売は、納車後1年間は禁止とする。

 

・応募の受付は24時間行うが、保守、点検、改良が生じた場合、一時停止する場合がある。

 

・未成年者が当選した場合、賞品受け取りの際に保護者の承諾が必要。

 

・キャンペーンの内容は、予告なく変更になる場合がある。

 

 

[個人情報の取扱について]

 

「新型レヴォーグプレゼントキャンペーン」の抽選にあたり、提供された個人情報は、スバルと関係会社および国内スバル販売会社との間で、下記「個人情報の利用目的」に記載する目的で、共同利用する。なお、共同利用者間の責任者はスバルとする。またスバルは、キャンペーン事務局(トヨタ・コニック・プロ)および指定取扱会社に対し、個人情報の取扱いを委託する。

 

<個人情報の管理・保護>

 

スバルおよびスバル販売店は、各社のプライバシーポリシーに沿って、個人情報の管理・取り扱いには充分に注意を払い、厳重にアクセス制限された環境下で保管する(スバルの個人情報の取り扱いについて<https://www.subaru.jp/privacy_policy/>)。

 

<個人情報の利用目的>

 

(1)応募に対する抽選及び当選・落選結果の連絡。
(2)当選者に対する、賞品の発送、賞品がお届け出来ない場合の問合せ及び商談に関する連絡。
(3)(1)(2)の他、「新型レヴォーグプレゼントキャンペーン」運営のため必要な範囲での利用。
(4)メールマガジンの配信。
(5)統計調査(統計調査には氏名、住所等、個人情報を特定できる情報は使用しない)。
(6)スバル、スバル販売店からの商品、キャンペーン情報等の案内(希望者のみ)
(7)各種問い合わせ・要望・相談・苦情に応えるため。
(8)法令・条例及びその他の規則などを遵守するため。

 

<共同利用者の範囲>

 

スバルのWEBサイト上に掲載される関係会社および国内のスバル販売会社<http://www.subaru.co.jp/outline/office.html

 

<個人情報に関する問い合わせ先>

 

スバルお客様センター「SUBARUコール」:0120‐052215

受付時間9:00~17:00(平日)、土日祝は9:00~12:00、13:00~17:00
※平日の12:00~13:00および土日祝は各種インフォメーションサービスのみ。

 

 

■(スバル)新型レヴォーグプレゼントキャンペーン:https://www.subaru.jp/campaign/levorgpresent/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。