NEXT MOBILITY

MENU

2021年5月7日【アフター市場】

パーク24、「電気自動車」に関するアンケート実施

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加
パーク24・ロゴ

 

 

パーク24は5月7日、「電気自動車」に関するアンケート結果を発表した。

 

このアンケートは、ドライバー向け会員制サービス「タイムズクラブ」の会員を対象に実施したもの。なお、駐車場やカーシェア、レンタカー等のクルマに関わるサービスを利用した人を対象としている。

 

調査結果トピックス
① クルマ保有者の7割は「ガソリン車」を保有
② 半数以上がガソリン車以外の購入を検討した経験あり
③ 電気自動車の購入、「価格が手ごろになったら」検討する人が約3割

 

電気自動車に関するアンケートは今回で7回目になるが、電気自動車の購入を検討する際に重視することTOP3は、過去6回のアンケート結果と変わらず「価格」「充電ステーション数」「航続距離」であった。

 

アンケートを初めて実施した2015年当時、電気自動車の1充電あたりの航続距離は180km~220km(JC08モード)であったが、現在では500km以上走行できる車種も販売されている。また、公共用の充電器は2015年の約1万2千台から、2019年には3万台に増えている(出典:経済産業省)。

 

 

アンケート結果詳細

① クルマ保有者の7割は「ガソリン車」を保有
タイムズクラブ会員のクルマ保有率は58%であった。

 

 

保有しているクルマの種類は、「レギュラーガソリン車」が72%で最多、次いで「ハイブリッド車」17%、「ハイオクガソリン車」15%となっている。

 

 

 

② 半数以上がガソリン車以外の購入を検討した経験あり
ガソリン車以外のクルマの購入を検討したことがある人は55%であった。

 

クルマ保有・非保有別で見ると、保有者はガソリン車以外を検討したことが「ある」と回答した人が61%となっており、非保有者に比べ14ポイント高くなった。

 

 

 

ガソリン車以外で購入を検討したことがあるクルマの種類は、「ハイブリッド車」71%。次いで「電気自動車」31%、「ディーゼル車」25%となっている。

 

クルマ保有・非保有別では、「ハイブリッド車」・「電気自動車」・「水素自動車」において保有者よりも非保有者の方が割合が高くなっている。ガソリン車以外の購入を検討したことがある割合は保有者の方が高いものの、非保有で検討する人は幅広く車種を検討する傾向にある。

 

 

 

① 電気自動車の購入、「価格が手ごろになったら」検討する人が約3割
電気自動車がどのようになったら購入を検討するか聞いたところ、「価格が手ごろになったら」34%、「充電ステーションが増えたら」19%、「航続距離に不安がなくなったら」12%となった。また、「検討する予定がない」と回答した人は18%であった。

 

 

年代別で見ると、「航続距離に不安がなくなったら」は年代が上がるにつれて割合が高くなり、60代以上では16%であるのに対して20代以下は9%と7ポイントの差があった。

 

一方で、「好きな車種があったら」は、若い年代ほど割合が高く、20代以下が17%で最多となっている。30代以下は「好きな車種があったら」が「航続距離に不安がなくなったら」を上回っており、航続距離よりも車種を重視しているようだ。

 

 

「価格が手ごろになったら」電気自動車の購入を検討すると回答した人に、購入を視野に入れる車体価格を尋ねると、「200万円以下」28%、「150万円以下」22%、「300万円以下」16%、「250万円以下」15%という結果になった。

 

国内で販売されている電気自動車の車体金額は400万円前後となっており、国や自治体は補助金の交付や税優遇制度等を設けているものの、購入を検討できる価格とは差があるようだ。

 

 

充電ステーションが増えて欲しい場所は、1位「ガソリンスタンド」64%、2位「コンビニエンスストア」63%となり、3位以下と20ポイント以上差がついた。ガソリンスタンドは燃料補給する場所として既に認知していること、コンビニエンスストアは店舗数が多く身近な存在であることが要因と考えられる。

 

以降、「時間貸駐車場(コインパーキング)」41%、「サービスエリア、パーキングエリア」「商業施設」40%であった。

 

 

「航続距離に不安がなくなったら」と回答した人に、購入時に求める1充電あたりの走行距離を尋ねると、「501km以上」が41%で最も多くなった。次いで、「401〜500km」23%、「301〜400km」16%、「201〜300km」16%であった。

 

アンケート実施時に発売されている国産の電気自動車のカタログ記載の航続距離は「164km~570km(JC08モード)」(2021年2月時点)となっているが、より長距離を走行できるクルマが求められていることが判明した。

 

 

電気自動車を「既に保有している」と回答した人の購入理由は、「ガソリンに比べて燃料費がかからないから」が71%で最多となった。車体金額だけでなく、燃料費を含めたトータルコストを考慮して電気自動車を購入しているようだ。

 

以降、「環境に優しそうだから」46%、「自宅で充電できるから」17%という結果であった。

 

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。