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2020年12月9日【アフター市場】

駐車場を探す手段は「アプリ」が半数超。パーク24調べ

NEXT MOBILITY編集部

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パーク24・ロゴ

 

パーク24は12月9日、ドライバー向け会員制サービス「タイムズクラブ」の会員を対象に実施した「時間貸駐車場」に関するアンケート結果を発表した。それによると、時間貸駐車場を選ぶ決め手は「目的地までの近さ」と「料金」で、駐車場から目的地までの距離、許容範囲は5分以内が最多。また、駐車場を探す手段は、半数以上が「アプリ」という回答だった。

 

パーク24では、毎月9日に、同社の「タイムズクラブ」会員を対象に実施したクルマや交通に関するアンケートの調査結果を発表している。「タイムズクラブ」は入会金・年会費無料の会員制ポイントプログラムで、タイムズパーキングやタイムズカーレンタル、タイムズカーシェアの利用等でポイントがたまる他、会員限定サービス等を提供している。会員数約853万人(2020年10月末現在)。

 

今月の「時間貸駐車場」についてのアンケート結果詳細は以下の通りとなる。

 

■ 時間貸駐車場を選ぶ際の基準

1位「目的までの近さ」80%、2位「料金」79%。3位以下は、「最大料金の有無」39%、「とめるスペースの広さ」28%、「店舗提携による駐車料金割引の有無」21%と続き、上位2項目と2倍以上の差が開く結果となった。

 

 

 

「駐車場を選ぶ際の基準」の1位と2位を年代別で見ると、「目的地までの近さ」は、年代が上がるにつれ割合が高くなる。60代以上は「料金」が69%となっており、他の年代よりも10ポイント以上低く、料金よりも目的地までの距離を重視していることがわかる。

 

 

■ 時間貸駐車場から目的地までの許容範囲

徒歩で「5分以内」が43%で最も多く、次いで、「3分以内」29%、「10分以内」13%。年代や性別による傾向の違いは見られなかった。

 

 

■ 駐車場を探す際の主なツール

「アプリ」が54%で半数を超える。以降、「カーナビ」41%、「現地で目視」39%。
2016年に実施したアンケートでは、「現地で目視」が50%で最多、次いで「カーナビ」44%、「アプリ」は23%だったが、今回は「アプリ」が「現地で目視」を15ポイント上回る結果となった。

 

 

年代別で見ても、「アプリ」で駐車場を探す人は全ての年代で5割を超える。また、「カーナビ」は若い世代ほど割合が高く、20代以下が49%で最多だった一方で、40代以上は「現地で目視」が「カーナビ」を上回った。

 

今回のアンケート調査により、2016年と比較して「アプリ」で駐車場を探す人が大幅に増えていることがわかった。2016年時点では20歳以上のスマートフォンの個人保有率は54.3%だったが、2019年時点で66.7%と12.4ポイント上昇※。スマートフォンがより身近な存在になったことに加え、アプリ自体の頻繁なアップデートにより利便性が向上していることも、利用の増加に繋がっているものと思われる。

 

■調査概要

調査対象:タイムズクラブ会員
※2019年9月1日以降に入会し、直近でパーク24グループのサービス(時間貸駐車場・予約制駐車場・レンタカー・カーシェア)の利用者
調査方法:非公開型インターネットアンケート
調査期間:2020年9月1日~2020年9月7日
有効回答者数:5,051名
※調査結果は、四捨五入による端数処理のため、構成比が100%にならない場合がある。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。