NEXT MOBILITY

MENU

2021年3月1日【ESG】

横浜ゴム、日本赤十字社の「ACTION!防災・減災」に参加

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

横浜ゴム・ロゴ

 

 横浜ゴムは3月1日、日本赤十字社(本社:東京都港区、社長:大塚義治)が2021年3月1日~31日に実施する「ACTION!防災・減災 ―命のために今うごくー」 の趣旨に賛同し、同プロジェクトに取り組むと発表した。

 

3月1日から開始した同活動の第一弾は、Twitter上で「#あなたの備えがみんなの備えに」と題したキャンペーンを実施するもの。災害への備えをツイートもしくはRT(リツイート)するだけで、1ツイートもしくはRTにつき100円が賛同企業から日本赤十字社の防災・減災をはじめとする活動に寄付される。

 

 

 日本赤十字社による同キャンペーン実施の背景は、日本各地で毎年のように災害による大きな被害をもたらしていることにある。日本赤十字社が行った調査によると、災害への備えを行っている人の割合は約5割しかない(東日本大震災から10年、災害の記憶と災害意識の変化に関する実態調査)とされ、未だに2人に1人は何の備えもないまま災害を迎えてしまう状況ということが判っている。

 

 

 さらに昨今の新型コロナウイルス禍 により、災害に対する備えだけでなく、感染症への対策も求められ、自分や家族を守るための備えや行動が一層必要となってきた。そうしたなか日本赤十字社は、「一人ひとりの防災意識が高まり、地域の防災力が向上すれば、災害で失われる命を減らすことができると考えています」と語っている。

 

 

 今回の「ACTION!防災・減災」第一弾は、今もなお被災地で苦しんでいる人たちに思いを寄せるとともに、災害で得た教訓や経験を生かし、将来起こりうる災害に対応する力を社会全体で育んでいく活動の皮切りとなるもの。毎年、東日本大震災が起きた3月を中心に全国の企業・団体、ボランティアと一丸となって息の長い活動として取り組んでいる。なお、日本赤十字社実施の同プロジェクトへ横浜ゴムが参加するのは今回で3度目。

 

同社では、防火・防災活動の推進とBCP(事業継続計画)の整備を進め、防災・減災体制を強化しており、このプロジェクトへの参加により、東日本大震災の記憶を風化させず、日頃の防災活動や災害への備えに対する意識向上を図っていくとしている。

 

また併せて横浜ゴムでは、今年2月に新中期経営計画「Yokohama Transformation 2023(YX2032)」(ヨコハマ・トランスフォーメーション・ニーゼロニーサン)を策定。ESG経営に於いては「未来への思いやり」をスローガンとして掲げており、今後とも事業活動を通じた社会課題への貢献を進めていくと話している。

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。