横浜ゴムは３月１日、日本赤十字社（本社：東京都港区、社長：大塚義治）が２０２１年３月１日～３１日に実施する「ACTION！防災・減災　―命のために今うごくー」 の趣旨に賛同し、同プロジェクトに取り組むと発表した。

３月１日から開始した同活動の第一弾は、Twitter上で「#あなたの備えがみんなの備えに」と題したキャンペーンを実施するもの。災害への備えをツイートもしくはＲＴ（リツイート）するだけで、１ツイートもしくはＲＴにつき１００円が賛同企業から日本赤十字社の防災・減災をはじめとする活動に寄付される。

　日本赤十字社による同キャンペーン実施の背景は、日本各地で毎年のように災害による大きな被害をもたらしていることにある。日本赤十字社が行った調査によると、災害への備えを行っている人の割合は約５割しかない（東日本大震災から10年、災害の記憶と災害意識の変化に関する実態調査）とされ、未だに2人に1人は何の備えもないまま災害を迎えてしまう状況ということが判っている。

　さらに昨今の新型コロナウイルス禍 により、災害に対する備えだけでなく、感染症への対策も求められ、自分や家族を守るための備えや行動が一層必要となってきた。そうしたなか日本赤十字社は、「一人ひとりの防災意識が高まり、地域の防災力が向上すれば、災害で失われる命を減らすことができると考えています」と語っている。

　今回の「ACTION！防災・減災」第一弾は、今もなお被災地で苦しんでいる人たちに思いを寄せるとともに、災害で得た教訓や経験を生かし、将来起こりうる災害に対応する力を社会全体で育んでいく活動の皮切りとなるもの。毎年、東日本大震災が起きた3月を中心に全国の企業・団体、ボランティアと一丸となって息の長い活動として取り組んでいる。なお、日本赤十字社実施の同プロジェクトへ横浜ゴムが参加するのは今回で３度目。

同社では、防火・防災活動の推進とＢＣＰ（事業継続計画）の整備を進め、防災・減災体制を強化しており、このプロジェクトへの参加により、東日本大震災の記憶を風化させず、日頃の防災活動や災害への備えに対する意識向上を図っていくとしている。

また併せて横浜ゴムでは、今年２月に新中期経営計画「Yokohama Transformation 2023（ＹＸ２０３２）」（ヨコハマ・トランスフォーメーション・ニーゼロニーサン）を策定。ＥＳＧ経営に於いては「未来への思いやり」をスローガンとして掲げており、今後とも事業活動を通じた社会課題への貢献を進めていくと話している。